日本企業「58％がDXで成果を得た」は嘘か真か 定義があいまいな「DX」を見つめ直す

[西田めぐみ，ITmedia]

　「58％の日本企業が、DXへの取り組みにより成果が出ている」――このような調査結果が、IPAの「DX白書2023」^※で示された。約60％の企業が、デジタルの活用によって変革を果たした上で何かしらの結果を得ていることになる。

※独立行政法人情報処理推進機構（IPA）より発行

　しかし、具体的なDXの「取り組み内容と成果」を見てみると、「成果が出ている」との回答が厚いのは「アナログ・物理データのデジタル化」「業務の効率化による生産性の向上」の2つ。DXの最終目的である「新規製品・サービスの創出」「顧客起点の価値創出によるビジネスモデルの根本的な変革」について、成果を実感している企業は30％にも満たない。

　“DX”は言葉がトレンドに乗り独り歩きしているせいか、定義があいまいになりやすい。物理データのデジタル化や業務効率化による生産性向上は通過点に過ぎない。これらをゴールとみなして歩みを止めては、DXは道半ばのままだ。

　24年1月30日に開幕したITmedia主催のオンラインイベント「デジタル戦略EXPO」（2月25日まで）は、こういった日本企業のDX――デジタル戦略の課題にフォーカス。多数の有識者をゲストに招き、以下の12のカテゴリーをメインに解決策を提示する。

デジタル戦略EXPOで取り扱う主なカテゴリー

　12カテゴリーに加えて、特別講演には「ワンチームで挑むデジタル変革」「生成AIでゲームチェンジをどう起こす？」の2テーマを用意する。

左：伊藤羊一氏、パーソルホールディングス 朝比奈氏、ベネッセホールディングス 水上氏を迎えたパネルディスカッション「ワンチーム”で挑むデジタル変革」／右：サイバーエージェント 毛利真崇氏、THE GUILD 深津貴之氏を迎えたパネルディスカッション「生成AIでゲームチェンジをどう起こす？」

　会期は24年2月25日まで。DXやデジタル戦略に課題があるならぜひ視聴してみてほしい。