　例えば部署間コミュニケーションのノウハウについて説明する章では、セキュリティ部署が他部署と連携する際につまずきやすい点を整理。IT環境とOT（工場設備の制御・運用）環境それぞれで、「専門用語を使わない」「判断はYes／Noで回答可能な状態にしておく」など、つまずきのないコミュニケーションをするための知見を紹介している。付録として、元経営者がまとめた経営層とのコミュニケーションで必要なポイントをまとめたコラムなども掲載している。

資料の内容（一部抜粋、以下同）

　「平常時からインシデント対応時までを通してセキュリティ担当者に必要なコミュニケーションスキル集を用意した。活用してもらえれば幸い」（IPA）

停止できない業務に“回復力”を　セキュリティ対策「サイバーレジリエンス」とは　金融業界を例に解説
サイバー攻撃の手段が多様化する中、セキュリティ対策「サイバーレジリエンス」に注目が集まる。インシデント発生時の被害を抑え、業務を継続するための考え方を、対策が進む金融業界を例に解説する。
「防御を破られました。もう終わりです」とならないセキュリティの新常識　いま知りたい“復帰力”の基礎
近年、情報セキュリティ業界で「サイバーレジリエンス」という概念が注目されている。サイバーレジリエンスとは何か、どのように実現するのかをSplunkの専門家に聞いた。
「もしサイバー攻撃を受けたら？」を考えたことはありますか　ITセキュリティの新常識「サイバーレジリエンス」を理解する
セキュリティの注目ワード「サイバーレジリエンス」について解説。新しい考え方が求められる背景と合わせて説明する。
「情報セキュリティ白書2022」、IPAが公開　国内外の政策や被害実態など240ページに渡り解説
情報処理推進機構（IPA）は、情報セキュリティに関する書籍「情報セキュリティ白書2022」を公開した。IPA会員ならばアンケートに回答することで、PDFファイルを閲覧可能。印刷書籍版もあり、2200円で購入できる。
サイバー攻撃の身代金「復旧のためなら支払う」8割弱　Cohesity JapanがIT責任者300人超に調査
セキュリティ企業米Cohesityの日本法人Cohesity Japanが、サイバー攻撃からの復旧に関するアンケート調査の結果を発表した。対象は企業のIT・セキュリティ責任者302人。身代金要求型攻撃を受けたとき、身代金を支払うか聞いたところ、79％が「データの復旧とビジネスプロセスの復元、またはその迅速化のために身代金を支払う」と回答したという。
日本の製造業にも影響大？　新たな法規制「欧州サイバーレジリエンス法」対応に必要な要件は　先行する規制から考える
「欧州サイバーレジリエンス法」で求められる具体的なサイバーセキュリティの要求事項（整合規格）に関する最新状況を整理する。