米Google傘下のYouTubeは5月27日(現地時間)、動画に高度でリアルなAIが使われていることを検知した場合、ラベルを自動的に適用すると発表した。
YouTubeはこれまで、クリエイターがAIツールの使用を自己申告した場合にAI利用を示すラベルを付与してきた。2024年から運用しているこの仕組みでは、申告の有無はクリエイター任せだったが、今回の変更によりクリエイターが申告しなくても、YouTubeのシステムがフォトリアリスティックなAI生成コンテンツを検知すれば自動的にラベルを付与するようになる。自動検出機能は2026年5月から順次展開される。
表示位置も変わる。従来はラベルが目立ちにくい場所に表示されていたが、今後は通常の長尺動画ではプレーヤー直下の概要欄の上に、ショート動画では映像に重ねてオーバーレイ表示する。非現実的な表現やアニメーション、軽微な加工のみのコンテンツについては、引き続き概要欄の展開部分に開示情報が記載される。
クリエイターが自分のコンテンツにAIラベルが誤って付与されたと判断した場合、YouTube Studioから申告ステータスを変更できる。ただし、YouTubeが提供するAIツール「Veo」や「Dream Screen」を使って制作したコンテンツ、または「C2PA」メタデータによってAI生成であることが確認できるコンテンツについては、ラベルの削除はできない。
YouTubeは、AIラベルの表示は動画のレコメンドや収益化の可否には影響しないと強調しており、クリエイターと視聴者の双方が適切な情報を得られる環境の整備を目指すとしている。
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