可搬型エネルギーの時代、電動工具の進化に潮目を見る：和田憲一郎が語るエネルギーの近未来（5）（5/5 ページ）

[和田憲一郎（エレクトリフィケーション コンサルティング），スマートジャパン]

クールパックバッテリーが鍵

和田氏　充電式工具では、蓄電池の電圧が複数ある。10.8V、14.4V、18V、36Vなど多彩だ。どのように使い分けているのか。

鈴木氏　初期の充電式では鉛蓄電池を用いていた。実はリチウムイオン蓄電池を最初に採用したのは当社である。最初に採用した機器は累計1200万台を出荷、大ヒットとなった。現在、スモールサイズと呼ばれている工具では10.8Vを採用し、ミドルサイズに属し、市場が拡大しているものでは18V、さらにハイパワーを要求されるものは36Vを採用している（図6）。36V機器についても、導入は当社が一番早かった。

図6　ボッシュの充電式工具　出典：ボッシュ

和田氏　搭載するリチウムイオン蓄電池は内製か。それとも外部からの購入品か。

鈴木氏　リチウムイオン蓄電池のセルは協力会社から購入している。ただし、そのセルをアセンブリしたASSY（ASSemblY）は、社内で組み立てている。なぜなら、セルの制御部品を内蔵して電池の均一性を保つこと、発熱を抑えてオーバーヒートから機器を守ること、そしてセルの性能を十二分に発揮させること、これらを実現するには徹底した管理が必要だからである。

　当社ではこのASSYを「クールパックバッテリー」と呼んでいる。クールパックバッテリーの構造は図7にある通りだ。下部にはヒートコントロールやセルからの熱を素早く拡散させるラジエーター形状のハウジングを採用している。これらによって、小型化、軽量化、長寿命化が達成できた。

図7　ボッシュのクールパックバッテリー　出典：ボッシュ

和田氏　クールパックバッテリーに関して、何か使用上の保証はあるのか。

鈴木氏　現時点では保証制度を設けていない。先ほど述べたように、十分気を付けてASSYを製造しているため、あまりクレームはない。それでも異常があった場合は、お預かりして調べた上で対応するようにしている。

ガーデン機器の難しさとは

和田氏　電動工具以外では、ガーデン機器にも充電式の機器が採用されている。どのような課題があるのか。

鈴木氏　最近では家庭でも庭をメンテナンスする方が増えてきている。ガーデン機器の開発は英国で行っているものの、われわれの理解では、庭に対する考え方は欧州などと日本では異なっているように見える。欧州では比較的ふかふかの芝が好まれる。日本は短く刈り上げる方が好まれる。このように地域によってガーデン機器に対するニーズが異なる。ニーズに合致した商品を持ち込むことが必要だ。日本でも欧州のような楽しみ方を導入することができるかもしれないものの、文化であるため、時間がかかるだろう。

和田氏　農業用機器はどうか。

鈴木氏　当社では、農業用機器はエンジン式を使用しており、充電式は採用していない。刈払機なども同様であり、まだ充電式には手を出していない。

時代の潮目を電動工具に見る

　リチウムイオン蓄電池が登場して、世の中の商品が大きく変わってきた。PCやデジタルカメラは言うに及ばず、車両においても大型の蓄電池を搭載した車種が増加傾向にある。そのような中、日ごろからよく見かけるものの、あまり光が当たっていない電動工具の状況が気になった。電動化の波が来ているのではないかと考えた。

　実際に取材を重ねると、電動化の浸透は想像以上であり、ドライバドリルやハンマドリル、丸ノコ、チェンソーに至るまで電動化が進んでいた。プロ向け、日曜大工向けを問わず、充電式の種類は増えており、主役に躍り出ようとしている。さらに、工具にとどまらず、ガーデニング機器、農業機器、オフィス・家庭用機器（クリーナー、ライトなど）などへと拡大の兆しを見せている。

　このような状況をふかんしてみよう。手に持って操作可能なハンディ機器は、固定のコンセントから電源コードを引っ張るという概念を打ち破りつつある。自由に持ち運びができ、プロの方でも十分に使える「可搬型エネルギーの時代」になりつつあるのだ。今はその変化の潮目に立っていると思われる。

筆者紹介

和田憲一郎（わだ けんいちろう）

1989年に三菱自動車に入社後、主に内装設計を担当。2005年に新世代電気自動車の開発担当者に任命され「i-MiEV」の開発に着手。2007年の開発プロジェクトの正式発足と同時に、MiEV商品開発プロジェクトのプロジェクトマネージャーに就任し、2009年に開発本部 MiEV技術部 担当部長、2010年にEVビジネス本部 上級エキスパートとなる。その後も三菱自動車のEVビジネスをけん引。電気自動車やプラグインハイブリッド車の普及をさらに進めるべく、2013年3月に同社を退社して、同年4月に車両の電動化に特化したエレクトリフィケーション コンサルティングを設立した。著書に『成功する新商品開発プロジェクトのすすめ方』（同文舘出版）がある。

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