消費者は売電より“自家消費”に期待、住宅太陽光の導入メリット：太陽光（1/2 ページ）

ソーラーフロンティアは新築一戸建ての住宅購入を検討している消費者を対象に、家庭のエネルギーに関する意識調査を実施。政府が普及を目指すZEHや、住宅太陽光発電に対する印象・導入意欲について聞いている。

» 2017年07月26日 07時00分公開

[陰山遼将，スマートジャパン]

　政府が普及を目指す「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」。戸建て住宅の購入を検討するユーザーは、ZEHに対してどのような印象を抱いているのか。太陽光パネルメーカーのソーラーフロンティア（東京都港区）は、5年以内に新築一戸建て住宅の購入を検討している全国の既婚男女約1000人を対象に、家庭のエネルギーに関する意識調査を実施。その中でZEHや、ZEHの実現に必須の太陽光発電システムに対する印象について聞いている。

　住宅の購入にあたり、電気代を削減するための施策を行う意向があるかを聞いてみたところ、意向がある人は92.2％で大多数を占めた。その具体的な施策としては「こまめに電気を消す」が68.2％と最多で、「電力会社を比較・検討する」（30.1％）、「家電の電源コードをこまめに抜く」（28.9％）などソフト面での取り組みが続く。工事を伴うようなハード面での施策を検討するユーザーは少数派となったが、ハード面の施策の中では「太陽光パネルを導入する」と回答した人が21.7％で最多となった。

新居の電気代を削減するために行いたいこと　出典：ソーラーフロンティア

　次にZEHの導入時に必須の条件となる太陽光パネルの導入についての印象を聞いた。最も多かったのは「月々の電気代が安くなる」で、「とてもそう思う」（28.3％）と「まぁそう思う」（54.4％）の合計が82.7％を占めた。「災害時の電源として安定する」（79.8％）、「家庭内で使用するほとんどの電源を賄える」（70.5％）が続く。太陽光パネルは、家計負担を軽減する手段として期待されているようだ。一方で、「初期投資の費用負担が少ない」（35.1％）、「投資が短期間で回収できる」（37.5％）の印象は低く、初期投資が導入のハードルになっていることもうかがえる。