太陽光を利用して、発電と熱回収を同時に行えるシステムが登場した。焼却炉メーカーのアクトリーが開発したシステムで、電力と熱を合計したエネルギー変換効率は65%という。2018年度中の商品化を目指す方針だ。
焼却炉メーカーのアクトリーと新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、太陽光による発電と、太陽熱による熱回収を同時に行う追尾集光型太陽エネルギー回収システムの開発に成功したと発表した。2017年9月から石川県白山市のアクトリー本社敷地内で実証試験を開始しており、2018年度中の事業化を目指す方針だ。
このシステムは、太陽光を集光するパラボラ型反射鏡が1列に4個の並んでおり、6列で1ユニットとなる。GPSを搭載しており、1列ごとに太陽の位置に合わせて向きを変えることができるのが特徴だ。1ユニット当たりの設置面積は約15m2。
集光した太陽光エネルギーは25%を電力、40%を60度以上の高温水として回収することで、総合効率65%を達成できるという。発電については、多接合太陽光発電素子と熱電発電素子を利用し、集熱環境下で発電を行う仕組みになっている。これまで、太陽光パネルによる発電システムや、集熱器などにより太陽熱を40℃程度の温水として熱回収するシステムはそれぞれ存在していた。しかし、太陽光による発電と、60℃以上の高温水で熱回収を同時に行う架台設置型ハイブリッドシステムの開発は「世界初」(アクトリー)という。
実証試験ではアクトリー本社敷地内に、13kW程度の出力規模に相当する8ユニットを設置した。エネルギー効率や耐久性、耐候性、遠隔制御によるシステム保守運用の有効性などを確認するとしている。
今後アクトリーはこのシステムを、栃木県にある同社のクトリーR&Dセンター、宮城県のイチゴ農園施設に設置して、気候の違いによる性能効果についても比較する計画。一連の実証試験の結果をもとに、「iU-SOALA(インテリジェンスユニット ソアラ)」という名称で2018年度中に商品化したい考え。
電気と温水を利用する農業ハウスや養殖施設、福祉施設、コンテナ式データセンターなどへの導入を見込んでいるという。さらに、遠隔制御によってシステム保守運用を行うため、山岳エリアや離島での需要も期待できるとしている。
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