「PV OUTLOOK 2050」を読んで考える――営農型太陽光発電の現在地と持つべき将来像：ソーラーシェアリング入門（66）（1/3 ページ）

営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）について解説する本連載。今回は太陽光発電協会（JPEA）が公開した新ビジョン「PV OUTLOOK 2050（2024年版ver.1）」で、その中で営農型太陽光発電や、太陽光発電立地としての農地利用がどのように取り扱われているのかについて解説します。

[馬上丈司 千葉エコ・エネルギー株式会社 代表取締役，スマートジャパン]

　2023年11月に暫定版が公開されてから8カ月が経過し、太陽光発電協会（JPEA）による太陽光発電産業の新ビジョン「PV OUTLOOK 2050（2024年版ver.1）」が7月1日付けで公開されました。今回は、その中で営農型太陽光発電や、太陽光発電立地としての農地利用がどのように取り扱われているのかについて解説していきます。なお「PV OUTLOOK 2050」の全文は太陽光発電協会Webサイトで閲覧できます。

太陽光発電の導入見通しの引き上げ

　今回の改定においては、2050年のカーボンニュートラル実現に向け、日本の太陽光発電の導入量見通しが引き上げられたことが内容面に大きく反映されています。その実現のためにどういった場所に太陽光発電を導入していくのか、それぞれの導入に際しての課題は何なのか――などがまとめられました。

JPEAビジョン改定の背景と見直しのポイント　出典：JPEA

　2030年度時点の太陽光発電の導入量見通しは、下記のように100GWacから125GWdcに引き上げられ、2050年度時点だと300GWacから400GWacまで引き上げられています。

太陽光発電の導入量の見通し　出典：JPEA

　当然ながら、導入量見通しを引き上げるにはその裏付けとなる導入先はどこなのかを示し、またそのポテンシャル評価も必要となります。今回のPV OUTLOOKでは、下記のように国内の太陽光発電導入ポテンシャルを2,380GWdcと推計した上で、2022年度末時点ではポテンシャルの3.6％しか導入できておらず、2050年の新目標でもDCベースで22％程度であるとし、「日本には導入余地が沢山残されている」と記述しています。

太陽光発電の導入ポテンシャルの見通し　出典：JPEA