地球環境戦略研究機関(IGES)では、「直線的削減シナリオ」だけでなく、先述の図1の「③下に凸の経路」に相当する「早期削減シナリオ」についても分析を行った。これは、他の専門機関によるモデル分析とは異なり、ビジョンや社会の構造的変革の在り方について、「日本気候リーダーズ・パートナーシップ」加盟企業等のステークホルダーとの対話に基づき移行戦略を検討する「トランジション・シナリオ」のアプローチを採用したものである。
IGESの「早期削減シナリオ」では、2040年時点で再エネ及び蓄電池、水電解装置(水素製造)の導入が大きく進むと想定し、2040年の再エネ比率(系統電力需要ベース)は72〜79%に達すると推計している。
デロイトトーマツコンサルティングでは、エネルギーモデル「TIMES」を活用し、地理データに基づく再エネ導入可能量や電力系統情報等を入力することにより、シナリオ別エネルギーミックスを分析している。同社の想定シナリオは以下のとおりである。
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