最新記事一覧
シャープが、「AQUOS sense5G」のSIMロックフリーモデル「SH-M17」を3月12日から順次発売する。5Gの周波数は、日本で使われているn77、n78、n79をサポートしている。自宅など指定した場所に入ると自動でテザリングがオンになる「テザリングオート」も搭載。
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NECは、拡張周波数帯の4.7GHz帯における、スタンドアロン構成ローカル5G無線局免許を取得した。今後、取得した免許を活用して、自社設備内にSA構成のローカル5Gネットワークを構築していく。
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今回は低周波のインピーダンス測定を行う事例について、LCRメーターを使う場合とロックインアンプや周波数特性分析器などを使う場合に分けて解説する。
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ソフトバンクが、4G周波数帯の700MHz、1.7GHz、3.4GHz帯を転用した5Gサービスを東京都と愛知県の一部で始めた。
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新日本無線は、車載規格のAEC-Q100グレード1やVDAなどに準拠した、広帯域対応SPDTスイッチ「NJG1801BKGC-A」を開発した。周波数範囲は0.3〜8.5GHzで、2.4GHz帯や5GHz帯を使用するWi-Fiでも使用できる。
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ホシデンは、NFC技術を用いたワイヤレス充電システムとして、受電ユニット「HVE1336」と充電台「HVE1337」を発表した。給電しながらセンシングデータを収集でき、キャリア周波数が13.56MHzと高いため、コイルを容易に小型化できる。
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民間での商用サービスが始まった5Gだが、企業や自治体などが5Gを自営網として利用できる「ローカル5G」にも注目が集まっている。2020年末に6GHz以下の周波数帯であるサブ6やSA構成、屋外での利用が利用可能になる法整備が行われ、ローカル5Gへの期待はさらに高まっているが、その導入コストに見合った価値づくりはまだこれからだ。
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KDDIが、2021年春から700MHz帯を用いた5Gサービスを東名阪の主要都市部から順次展開する。700MHz帯は既存のLTE周波数の1つ。700MHzで5G通信をするにはソフトウェアアップデートが必要になる。
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総務省が12月23日に開催した「デジタル変革時代の電波政策懇親会」にて、楽天モバイルがプラチナバンドの再編を訴えた。楽天モバイルに現在割り当てられている周波数は、LTEは1.7GHz帯の40MHz幅のみで、700MHz〜900MHz帯のプラチナバンドは割り当てられていない。新規参入事業者に対しても、既存周波数の再配分も含めて機会の平等を実現してほしいと訴える。
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日本の5G元年となった2020年だが、新型コロナウイルスの感染拡大の影響を強く受け、5Gをアピールするイベントが中止・延期になるなどして低迷。技術や周波数の影響もありローカル5Gを主体とした法人向けの利活用も大きくは広がっていない。唯一の救いといえるのは、コロナ禍でも携帯各社の5G整備スケジュールにあまり大きな影響が出なかったことだろう。
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総務省は2020年12月18日、ローカル5Gで利用できる使用周波数帯を拡張するための、関係省令及び告示を公布、施行し、免許申請の受付を開始した。従来はミリ波帯の28.2G〜28.3GHzだけだったが、今回の拡張ではサブ6（Sub-6）と呼ばれる6GHz以下の4.6G〜4.9GHzを加えるとともに、ミリ波帯も28.3G〜29.1GHzを追加した。
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総務省が12月18日、ローカル5Gで使用する新たな周波数の無線局免許申請の受付を開始した。ローカル5Gで使用できる周波数は「ミリ波」の28.2GHz〜28.3GHzだったが、今回新たに受け付けるのは4.6GHz〜4.9GHz帯と28.3GHz〜29.1GHz。NTT東日本、NTT西日本、NTTコム、GMOインターネット、京セラなどが免許申請を行った。
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携帯電話事業者の移動（MNP）を円滑化するための方策を検討する「スイッチング円滑化タスクフォース」の第2回会合が開催された。端末に内蔵する「eSIM」について、MNO4社からのヒアリングが行われたが、楽天モバイルの主張に違和感を覚える部分があった。
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NXPセミコンダクターズは、5Gセルラー基地局向けのRFパワーマルチチップモジュール10種を発表した。同社最新のLDMOS技術と統合設計技術を採用しており、前世代品と同じフットプリントで、より高い出力や効率、より広い周波数帯を提供する。
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KDDIは、既存周波数の3.5GHz帯を用いた5Gサービスを、2020年12月中旬以降に東名阪エリアで提供する。同社は新規周波数の3.7GHz帯や28GHz帯に加え、LTEで使用している既存の周波数も5Gに活用していく。2022年3月までに約5万局の5G基地局を開設させる見通し。
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総務省が11月20日、東名阪以外の1.7GHz帯を5Gの追加周波数として割り当てる計画を発表した。追加割り当ての対象事業者は1社。5Gのエリア展開やアクション・プランを踏まえた取り組みがあるかどうかなどを審査する。
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TE Connectivityは、5GやNB-IoT、LTE-M向けの新しいアンテナを発表した。セルラーIoT機器の周波数帯域600M〜6GHzに対応し、調整不要で、最終製品への組み込みも容易だ。
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NTTドコモは、5Gへの移行を加速させていく。鍵となるのが、ミドルレンジモデルの拡充とエリアやスループットの拡大だ。11月5日に開催された発表会では、冬春モデルのラインアップと同時に、新周波数帯を活用した「瞬速5G」をアピールした。
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タイコ エレクトロニクス ジャパンは2020年10月、5G、NB-IoT、LTE-M向けの新しいアンテナを発表した。600M〜6GHzの周波数帯域に対応し、IoT用セルラー機器での利用を見込む。
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ドコモは高速・大容量の5G通信サービスを「瞬速5G」と名付けて訴求していく。5Gの新周波数を用いた人口カバー率は2023年3月末までに約70％を目指す。5Gのエリアマップも公開した。
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LTE用に割り当てられた周波数帯の5Gへの転用に消極的とされるNTTドコモ。10月29日に行われた報道関係者向けの決算説明会において、初めて転用開始時期の見通しが明らかとなった。あくまでも、新規周波数帯でのエリア整備を重視する姿勢には変わりがないという。
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STマイクロエレクトロニクスは、32ビットマイコン「STM32H7」シリーズに、動作周波数550MHzの製品を追加した。Arm Cortex-M7を搭載し、最大1Mバイトのフラッシュメモリを内蔵している。
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「Local 5G Summit」の講演に、第5世代モバイル推進フォーラム（5GMF）の事務局長を務める大村好則氏が登壇。ローカル5Gの普及促進に向けて、5GMFの地域利用推進委員会が進める取り組みや検討が進むユースケースなどについて紹介した。
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KDDIは、iPhone 12シリーズに導入されるAPIを使い、5Gエリアでかつデータ容量無制限のプランに入っている場合のみ、動画などが高画質化・低遅延化される仕組みを導入する。同時にKDDIは、4Gからの周波数転用を活用して、5Gのエリア拡大のペースを上げていく方針だ。iPhone 12や5Gに対する意気込みを、高橋誠社長に聞いた。
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KDDIは、iPhone 12シリーズ向けに、5Gエリアで動画サービスを自動で高品質にする機能を設ける。これはauの無制限プランを利用しているユーザーが対象になる。端末側でプランを判定して、5Gエリアでは映像の品質を上げるという。
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芝浦工業大学は英エジンバラ大学との国際共同研究により、ボルトの緩みを低コストで定量評価できる手法を開発した。ボルト先端部の周波数と軸力の相関から、ボルト先端部の緩みの検出する。
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東芝は、電波望遠鏡向けの小型マルチバンド受信機を開発した。独自のマルチバンドフィルターにより、従来は観測できなかった周波数帯で高感度での天文観測ができる。高断熱、低損失の配線技術を採用し、受信機の小型化、低消費電力化に成功した。
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NTTコミュニケーションズはSub-6帯の周波数帯の実用免許制度化を見据え、SA方式のローカル5Gの低遅延通信や、利用用途に応じた通信を混在可能とするE2E スライシング機能に関する実証実験を開始する。
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シリコン・ラボラトリーズは、低ジッタで任意周波数に対応する、水晶発振器および電圧制御水晶発振器「Si54x」「Si56x」Ultraシリーズを発表した。柔軟なクロック合成を必要とする、光モジュールやラインカードに適する。
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NTTドコモ、富士通、NECは2020年9月30日、5G（第5世代移動通信）など向けに無線アクセスネットワークのオープン化（Open RAN）を進める団体「O-RAN Alliance」の仕様を用いた異なるベンダー間の5G基地局装置を使用して、5G周波数帯のキャリアアグリゲーションに成功したと発表した。3社の発表によれば、これは「世界初」だという。
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東京大学と産業技術総合研究所（産総研）、物質・材料研究機構（NIMS）の共同研究グループは、有機半導体トランジスタの高速応答特性をモデル化することに成功した。製造した有機半導体トランジスタの遮断周波数は、最速となる45MHzを達成した。
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auが秋以降に発売にするスマートフォンは、原則として全て5Gに対応。4Gからの周波数転用も活用しながらエリアも一気に広げる方針で、2021年3月には1万局、2022年3月には5万局の開局を目指す。テレビ局の動画配信サービスをセットにした新料金プランも導入する。
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横河計測は、周波数帯域350MHz、500MHzのミックスドシグナルオシロスコープ「DLM5000」シリーズを発売した。多チャンネル化により大容量データの高速処理が可能で、自動車やメカトロニクス分野での複数同時測定のニーズに対応する。
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ソニーは、使われていない周波数帯域の再割り当てができる「ダイナミック周波数共用技術」を開発し、1分未満の周期で携帯電話基地局を制御することに成功した。限りある電波資源を有効活用できる。
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米連邦通信委員会（FCC：Federal Communications Commission）が開催した最新の周波数帯オークション「Auction 105」では、Verizonが最も多くのライセンスを取得した。今回、オークションにかけられたのは、5G（第5世代移動通信）の展開に向けて非常に切望されているミッドバンド（3.5GHz帯）である。落札総額は45億9000万米ドルに上り、そのうち19億米ドルをVerizonが投じた形だ。
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周波数変調連続波を使い、レーダーのように人の動きを記録する。
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インテルは2020年9月3日、報道関係者向けのプレスセミナーをオンライン開催し、動作周波数の向上と消費電力の削減を同時に達成する「SuperFinプロセステクノロジー」や、新グラフィック機能などを実装した第11世代インテル Core プロセッサ ファミリーを発表した。同プロセッサの開発コード名は「Tiger Lake」である。
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NTTドコモが「5Gネットワーク展開戦略」をテーマにした記者説明会を開催した。他キャリアが熱心なLTE用周波数用の転用こそ否定しないものの、あくまでも5G用の帯域でのエリア化を重視する姿勢を示した。これで思い出すのが、LTEへの移行を急がなかった結果出遅れたドコモの姿だ。
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横河計測は2020年8月31日、周波数帯域350MHzないし、500MHzのミックスドシグナルオシロスコープ「DLM5000シリーズ」を発売した。
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ローデ・シュワルツは、衛星通信ペイロード試験向けのQ／VバンドRFアップコンバーター「R＆S SZV100A」を発表した。変調帯域幅2GHzで、36G〜56GHzの全周波数域をカバーする。同社では、同製品を含めた試験用セットアップも提供している。
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NTTドコモが5Gネットワークに関する説明会を開催しました。LTE（4G）用帯域の転用を重視しているauやソフトバンクとは異なり、あくまでも5Gで新たに割り当てられた周波数帯を使ったエリア構築を重視する姿勢を示しました。
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総務省の省令改正により、4G周波数の一部を5Gに利用できるようになった。こうした状況に疑問を投げかけているのがNTTドコモだ。同社自身も4Gから5Gへの転用は行う予定だが、拡大には慎重な姿勢を示す。
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NTTドコモが、スタンドアロン（SA）方式の5Gサービスを2021年度中に提供することを明かした。スタンドアロン方式では、5Gのコアネットワークを用いることで、5Gの実力をフルに発揮できる。ドコモは4G周波数の一部を5Gに転用することも検討している。
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2.14cmという距離分解能で、人や物体を検出できる「60GHzレーダー」をご存じだろうか。各国の法整備が進み、新たに利用できるようになった周波数帯のレーダーで、指先に乗るような超小型の対応デバイスも登場。既に大手ブランドのスマートフォンにも搭載されるなど、これからさまざまな機器のセンサーとして搭載されるだろう60GHzレーダーを紹介する。
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総務省の方針もあり、各キャリアが5Gエリアの整備計画を前倒す動きを見せている。ただし、その“中身”をよく見ると、あくまでも5G用に割り当てられた周波数帯で加速しようとするNTTドコモと、LTEで使われている周波数帯の転用を視野に入れているauとソフトバンクに二分される。
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アナログ・デバイセズは、高ダイナミックレンジを有するRFトランシーバー「ADRV9002」を発表した。受信回路のダイナミックレンジは−150dBc/Hzで、動作周波数は30M〜6GHz、帯域幅12K〜40MHzに対応する。
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フジクラは、5G向け新周波数（66〜71GHz）帯で動作するミリ波無線通信モジュールを開発、実験試験局免許を取得しフィールドでの実験を始めた。同時に、ミリ波無線通信モジュールとソフトウェア開発キット（SDK）のサンプル提供も始めた。
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低周波信号の周波数成分を観測するFFTアナライザーについて解説する連載第3回。最終回となる今回は、「FFTアナライザーの測定事例」「FFTアナライザーの校正」について説明する。
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NTT東日本は、ローカル5Gの検証環境「ローカル5Gオープンラボ」をリニューアルするとともに報道陣に公開した。5G基地局のマルチベンダー化や6GHz帯以下の周波数帯（サブ6GHz）への対応の他、農業用途での屋外検証を可能にするビニールハウスや畑などの整備も進めており、共同実証パートナーをさらに幅広く募る考えだ。
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ルール大学の研究チームが、ディープラーニング技術を用いて生成されたフェイク画像を識別する方法を開発した。
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