最新記事一覧
エンターテインメントマーケティングは、自動車用塗料を使ってカラーを再現したiPhone／スマートフォンケースへホンダの「オデッセイ」を追加。価格は6578円で、カラーはダイヤモンドダスト・パールなど。
()
ホンダは、電動二輪車向けの着脱式可搬バッテリー「Honda Mobile Power Pack e：」のリコールを国土交通省に提出した。対象は2022年12月2日〜2023年4月22日に製造された合計2万3893台。
()
ソ二ーグループとホンダ、両社が出資するソニー・ホンダモビリティ（SHM）は、SHMの事業を縮小することを決定したと発表した。この決定に伴い、SHMの従業員は、本人の希望を踏まえた上で原則として全員を両親会社などへ再配置する。
()
ソニーグループとホンダが、電気自動車（EV）の開発を手掛ける共同出資会社のソニー・ホンダモビリティの事実上の休止を発表した。設立趣旨に基づいた商品やサービスの市場投入について「短中期的に実現可能な手段を見いだすことが困難であるとの結論に至った」とし、事業の縮小を決めた。
()
ソニーグループと本田技研工業の合弁会社であるソニー・ホンダモビリティは、当面の事業縮小を決定した。EV第1弾モデル「AFEELA 1」および第2弾モデルの開発と発売の中止を踏まえ、3社間で協議した結果、商品やサービスの市場投入を短中期的に実現することは困難との結論に至ったためだという。
()
2026年2月の日系自動車メーカーの世界生産台数は、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車、SUBARUの4社が減少し2カ月連続の前年割れとなった。中東情勢の悪化に伴い、中東向け車両の生産や輸出を停止する動きも広がりつつある。足元では原材料などの調達難による生産への影響は表面化していないが、予断を許さない状況はしばらく続きそうだ。
()
小野田紀美人工知能（AI）戦略担当相は14日の記者会見で、国産AIの基盤モデル作りについて、「民間企業の取り組みは非常に重要だ」と述べた。
()
ホンダ発のスタートアップであるPathAheadは、同社の設立の狙いや事業取り組みについて説明した。同社は世界で初めてとなる、砂漠の砂を活用した高耐久な道路素材「Rising Sand」を開発。アフリカを中心に今後の事業化に向けた取り組みを進めていく。
()
ハイブリッド車じゃないとしても、きっと復活してくれると思います。
()
ホンダは31日、同社の新事業創出プログラム「イグニッション」で設立されたスタートアップ（新興企業）「パスアヘッド」が砂漠の砂を活用した世界初の建設材料を開発したと発表した。道路舗装やコンクリートに使う砂や砂利などの「骨材」としての用途を想定する。今後、実証実験を行い、2028年にケニアに設立予定の自社工場で量産を開始、アフリカの市場を開拓する。
()
本田技術研究所とイーディーピーは、ダイヤモンドデバイス用材料に関する共同研究について基本合意した。ダイヤモンドパワーデバイスの早期実用化に向けて、2026年8月末までに正式な契約を結ぶ予定。
()
ホンダのプロジェクト「Honda Motanion」において、VRChat上の実証実験ラボワールド「Honda Motanion Lab」の企画／制作をVが担当する。来訪者は「試乗、カスタム、撮影」といった体験に加えて、開発チームへ直接フィードバックを送信できる。
()
「AFEELA」は、日本の製造業にとって久しぶりに"夢のある連合"だった。ソニーが得意とするセンサー、映像、音響、コンテンツと、ホンダの車体を開発する能力、安全性、量産能力と言った部分を組み合わせれば、米Teslaとも中国車メーカーとも異なる、日本独自の「SDV」がつくれるかもしれない――そう期待させる構想だった。
()
2026年3月23〜27日に公開された記事の中から、MONOist編集部が厳選した今週の注目ニュースをお届けします。今週のキーワードは「どうする電動化戦略」です。
()
ソニーグループ、ホンダ、ソニー・ホンダモビリティ（SHM）の3社は、SHMのEVの第1弾モデル「AFEELA 1」とSUVタイプの第2弾モデルの開発／発売を中止すると発表した。
()
ホンダは、「第25回 SMART ENERGY WEEK【春】」内の「H2 & FC EXPO【春】─ 第25回［国際］ 水素・燃料電池展」において、次世代燃料電池モジュールの実機サンプルを披露した。
()
ソニーグループと本田技研工業および両社の合弁会社ソニー・ホンダモビリティが、開発を進めていた電気自動車「AFEELA 1」および第2弾モデルの開発と発売を中止すると発表した。
()
ソニーグループと本田技研工業の共同出資会社、ソニー・ホンダモビリティが、EVの第1弾「AFEELA 1」とその第2弾モデルについて、開発と発売を中止すると発表した。ホンダが発表した、EVを巡る戦略の見直しに伴う決定という。
()
本田技研工業が、同社製二輪バイクを再現した3Dモデルの無償配布を始めた。「スーパーカブ C125」「CB1000F」「CT125」のデータを提供。いずれも実車の開発で使ったデータをベースに作成したモデルといい、イラストやアニメ、映像制作、メタバースにおけるオブジェといった用途で商用利用できる。
()
2026年1月の日系自動車メーカーの世界生産台数は、トヨタ自動車、日産自動車、マツダの3社が減少し、2カ月ぶりの前年割れとなった。4割近くを占めるトヨタが減少した影響が大きく表れた。また、米国とイスラエルによるイランへの攻撃で中東情勢が緊迫しており、自動車産業の先行きを見通すことも非常に難しくなってきている。
()
ホンダの三部敏宏社長は12日、オンラインで会見し、EV戦略の誤算で、2026年3月期の連結純損益が最大6900億円の巨額赤字に転落する見通しとなったことについて「断腸の思いだ。現実を受け止め、戦略を再構築していく」と述べた。
()
ホンダは、米国におけるEV需要の急減など事業環境の変化を踏まえた四輪電動化戦略の見直しの一環として、北米で生産を予定していたEV3車種「Honda 0 SUV」「Honda 0 Saloon」「Acura RSX」の開発／発売の中止などを決定したと発表。これにより、2025年度と2026年度の連結業績において合計で最大2兆5000億円の損失計上が見込まれるという。
()
本田技研工業は3月12日、2026年3月期の通期業績予想を修正し、最終損益が4200億円から最大6900億円の赤字になる見通しを発表した。前回予想は3000億円の黒字だったが、上場来初の赤字転落となる。EV市場の低迷を踏まえ、「Honda 0シリーズ」を含む北米向けEV3車種の開発・発売を中止した。
()
ホンダは、米国で生産するAcuraブランドの「ACURA INTEGRA Type S」と、HondaブランドのSUV「PASSPORT TRAILSPORT ELITE」の2モデルを日本市場に導入し、2026年後半から順次発売すると発表した。
()
ホンダは2025年9月から開始した充電ネットワークサービスである「Honda Charge（ホンダチャージ）」の拡充を進め、ニトリグループなどと協業して2030年に向けてEV充電器を数千口へ拡大していく。
()
ホンダは、着脱式バッテリーを電源に搭載した原付一種の電動二輪車「ICON e:（アイコン イー）」を2026年3月23日より販売開始する。
()
ホンダが新型「CR-V」を発表。2022年12月に国内販売を終了した5代目CR-Vから約3年ぶりの国内投入となる。国内展開するSUVの中で「先進／洗練」を特徴とする最上位の位置付けとなり、ラインアップも第4世代「e:HEV」を搭載するRSグレードのHEVモデルに絞った。
()
ホンダの研究開発子会社である本田技術研究所は、産総研とAIST Solutionsとともに「Honda R&D-産総研ダイヤモンド×エレクトロニクス連携研究室」を設立したと発表した。同連携研究室はダイヤモンド半導体の開発促進を目的とする。
()
ホンダが原付一種の電動二輪車「ICON e:」（アイコン イー）を発表した。すでにベトナムで製造販売している車種の日本版で、価格はバッテリーと充電器込みで22万円（税込）。国内で年間2200台の販売を目標に、3月23日に発売する。
()
ホンダはSDV向け高性能SoCに関して、自動運転に用いるAIの演算性能改善と省電力化の技術開発を目指して半導体スタートアップのMythicに出資し、同社と本田技術研究所が共同開発を開始する。
()
ホンダは、2025年度第3四半期の連結業績と同年度の通期業績見通しについて説明。2025年度第3四半期の営業利益は、四輪事業における米国関税とEV関連の減損の影響が大きく前年同期比48.1％減の5915億円となった。
()
【北京＝三塚聖平】日系自動車大手3社の中国市場における1月の新車販売が9日、出そろった。トヨタ自動車は前年同月比6.6％増の14万5500台で、昨年8月以来5カ月ぶりに前年実績を上回った。昨年は1月下旬に始まった春節（旧正月）に伴う大型連休が今年は2月となっている特殊要因もあって伸びた。日産自動車もプラスとなった一方で、ホンダは電気自動車（EV）の商品ラインアップ不足もあって前年実績を下回った。
()
産業技術総合研究所（産総研）およびAIST Solutionsは、本田技研工業の研究開発子会社である本田技術研究所と連携し、モビリティ用ダイヤモンドパワー半導体やこれを応用した電子デバイスの開発拠点を産総研内に設立した。
()
“究極のパワー半導体”の有力候補として注目されるダイヤモンド半導体の研究開発を進めるため、本田技術研究所と産総研、およびAIST Solutionsが連携研究室を設立した。
()
本田技研工業（ホンダ）は、米Mythicへ出資するとともに、次世代のSDV（ソフトウェアデファインドビークル）に搭載する「ニューロモルフィックSoC」を共同開発していく。
()
ダイハツ工業は2月2日、同社初の量産電気自動車（EV）となる軽商用車「e−ハイゼット カーゴ」と「e−アトレー」を発売したと発表した。スズキも軽商用EVを3月末までに、軽乗用EVを2026年度中に投入する予定で、既に発売済みのホンダを含めた軽大手3強のEVが26年度中に出そろう。今夏には中国EV大手の比亜迪（BYD）も軽に参入し、顧客獲得競争が本格化する。
()
2025年11月の日系自動車メーカーの世界生産台数は、スズキとダイハツ工業、三菱自動車以外が前年割れとなり、8社の世界生産台数の合計も4カ月連続の前年割れとなった。中でもホンダは、ネクスペリアの半導体供給停止問題で大幅な生産調整を余儀なくされ、自動車生産台数で国内4位に転落した。
()
ホンダは、米国でGMと合弁で設立したFuel Cell System Manufacturing（FCSM）における燃料電池システムの生産を2026年中に終了することを決定したと発表した。
()
ホンダ エアクラフト カンパニーは、初期型HondaJet及びHondaJet APMG機の所有者向けに既存機の性能向上が可能となる新たなアップグレードパッケージを2025年12月に発売した。
()
ホンダは、四輪事業における新たなシンボルとして、デザインを新しく刷新した「Hマーク」を採用すると発表した。新しいHマークは、次世代EVに加えて、2027年以降に投入する次世代ハイブリッド車の主力モデルへの適用を予定している。
()
イトーキは、ソニー・ホンダモビリティが開発を進めるモビリティブランド「AFEELA」において、車内空間および体験価値に関する協創パートナーとして参画したことを発表した。
()
ソニー・ホンダモビリティは「CES 2026」の出展に併せて、第1弾モデル「AFEELA 1」の最新状況を紹介するとともに、新モデルのプロトタイプ「AFEELA Prototype 2026」を初公開した。将来的にはVLMを用いたE2E方式のレベル4自動運転を実現し、車内をエンターテインメントを楽しむ自由な空間に変えるという。
()
ソニー・ホンダモビリティは、量産車の第1弾モデルである「AFEELA 1」について生産ラインを使用した試作を実施したと発表した。併せて、独自の多角的な検査を追加で行う品質検査施設「Quality Gate」を設立したことも明らかにした。
()
ソラコムのIoTプラットフォーム「SORACOM」が、ホンダのモビリティロボット「UNI-ONE」にデータ通信基盤として採用された。
()
ホンダは、持ち分法適用会社であるAstemoの株式を日立製作所から21％分追加取得し、連結子会社とすることを決定したと発表した。日立製作所は株式の譲渡価格を1523億円と公表している。
()
ソニー・ホンダモビリティの米国法人であるSony Honda Mobility of Americaは、米国保険代理店MOTER Technologiesの自動車保険サービスを導入する。
()
ホンダの新型プレリュードが好調だ。モーターの特性を生かしたスポーツ性能によって、中高年層に運転の楽しさを思い出してもらおうとしている。ホンダの電動車の魅力を伝えるためには、長年培った“ホンダらしい走り”を実現することが必要だろう。
()
2025年10月、オランダ政府による異例の決定が、世界的な半導体供給危機を再燃させた。大手NXP Semiconductorsから分離し、中国資本傘下となったNexperiaが製造する半導体の供給が、中国政府の措置により停止したからだ。VWやホンダなどの大手自動車メーカーは、単価は安くとも不可欠な部品の欠品により、生産停止の危機に直面している。本稿では、この小さな部品に起因する世界的危機と、サプライチェーンの脆弱性について解説する。
()
Armはテクノロジーイベント「Arm Unlocked Tokyo 2025」を開催。オートモーティブ部門の対談セッションでは、本田技術研究所の小川氏を招いて「AI時代のモビリティ」について議論を交わした。
()
ホンダは6日までに、同クラスのガソリン車に対して30％以上の燃費向上を実現する同社初の大型ハイブリッド車（HV）を2029年末までに北米に投入する方針を明らかにした。
()