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» 2014年03月13日 13時00分 UPDATE

再生可能エネルギーの未来予測(2):太陽光発電:10年でコスト半減、2020年には石油火力と同水準 (1/2)

日本で最も導入しやすい再生可能エネルギーは太陽光である。発電システムの単価が下がり続けて、全国各地で導入量が拡大している。2020年には電力1kWhあたりのコストが石油火力と同等の14円まで下がる見通しだ。太陽電池の性能向上に大きな期待がかかる。

[石田雅也,スマートジャパン]

第1回:「2020年に電力需要の20%へ、発電コストの低下がカギ」

 国内の太陽光発電は2009年に「余剰電力買取制度」が始まってから、導入量が右肩上がりで伸びてきた。2012年度末で累計700万kW近い規模にまで拡大している(図1)。発電能力だけで単純に比較すると、大型の原子力発電設備の約7基分に相当する。

nedo_energy2_7_sj.jpg 図1 太陽光発電の導入量と増加率。出典:NEDO(IEAの資料をもとに作成)

 さらに2013年度に入って「固定価格買取制度」(2012年7月開始)による導入量が一挙に増えて、2012年度の3倍以上のペースで伸びている。太陽光発電の市場が急速に広がるのに合わせて、発電システムの価格も安くなってきた。

2030年には「基幹電源並み」の7円に

 住宅用の太陽光発電システムの価格は、2011年10〜12月の時点では出力1kWあたり平均50万円を超えていた。それが1年半後の2013年4〜6月には43万円まで下がった(図2)。資源エネルギー庁による直近のデータでは2013年10〜12月に41万円になっていて、当面は年率1割のペースで低下していくだろう。

nedo_energy2_1_sj.jpg 図2 住宅用の太陽光発電システムの単価。出典:NEDO(資源エネルギー庁の資料をもとに作成)

 それでも太陽光の発電コストは再生可能エネルギーの中で最も高い。現在のところ風力や地熱の2倍以上で、火力と比べると3倍以上になる。今後も太陽光発電の導入量を伸ばしていくために、発電コストを10年間で2分の1の水準に引き下げることが国の目標になっている。

 発電量が多いメガソーラーを例にとると、2012年の時点で電力1kWhあたりの発電コストは27円だった。これを2020年までに業務用の電気料金に匹敵する14円まで半減させる。さらに2030年に7円まで下げることができれば、現在の基幹電源である火力発電の平均コストと同等のレベルになる(図3)。

nedo_energy2_2_sj.jpg 図3 メガソーラーの発電コストの低減シナリオ。出典:NEDO
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