地熱資源量が世界2位のインドネシアに、日本の技術で40MWの発電所を建設：自然エネルギー

住友商事と富士電機がインドネシア国営の地熱発電所に新しい発電設備2基を建設する。合計の発電能力は40MWにのぼり、2017年3月までに完成させる予定だ。インドネシアは地熱の資源量が米国に次いで2番目に多く、運転中の地熱発電所の規模も日本の2倍以上に達している。

[石田雅也，スマートジャパン]

　インドネシアの中部にあるスラウェシ島の北端に、国営の電力会社が運転する「ラヘンドン地熱発電所」がある（図1）。現在は4基の発電設備で合計80MW（メガワット）の電力を供給している。この地熱発電所に5号機と6号機を各20MWの規模で新設することが決まり、日本から住友商事と富士電機が中核メンバーに加わる。

図1　「ラヘンドン地熱発電所」の所在地。インドネシア中部のスラウェシ島の北端にある。出典：住友商事

　住友商事が現地の大手エンジニアリング会社とコンソーシアムを組んで発電プラントを建設して、中核の地熱蒸気タービンや発電機を富士電機が製造する。住友商事と富士電機はラヘンドン地熱発電所の2〜4号機を納入した実績があり、新設する5・6号機と合わせて100MWの発電設備を担当することになる（図2）。5号機は2016年9月に、6号機は2017年3月に工事を完了する予定だ。

図2　運転中の「ラヘンドン地熱発電所4号機」。出典：住友商事

　インドネシアは1万7000以上の島で構成する火山の国でもある。地熱の資源量は世界2位の2万7790MW、地熱発電所の規模も3位の1197MWを誇る（図3）。これまでも地熱発電所の建設には日本の企業が深く関わってきた。最近では東芝や伊藤忠商事、九州電力などがインドネシアの地熱発電プロジェクトに参画している。

図3　世界の主要国における活火山数、地熱資源量と地熱発電導入量。出典：NEDO

　日本でも地熱の資源量はインドネシアに次いで世界3位の2万3470MWと多いものの、規制が厳しいために発電所の規模はインドネシアの半分以下にとどまっている。再生可能エネルギーの導入拡大が求められる中で、発電量が安定している地熱には期待が大きく、従来の規制も徐々に緩和され始めた。有力企業が海外の発電所で実績を積み上げながら、そのノウハウを国内のプロジェクトに活用していくことは大いに可能である。

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