戸建住宅で「ゼロエネルギー」は本当に可能なのか：スマートハウス（1/2 ページ）

積水化学工業は2015年2月、太陽光発電システムを搭載した住宅の電力収支について、調査結果を発表した。政府のいうゼロエネルギーを達成した住宅は66％に達している。光熱費では、全調査対象の中央値でも年間1万7000円の黒字だった。

[畑陽一郎，スマートジャパン]

　光熱費が実質的に不要になる夢の住宅「ゼロエネルギーハウス（ZEH）」。一次エネルギーの消費量が正味（ネット）で0となる住宅として、日本政府が2020年にも新築住宅の標準とする目標を掲げている。

　このような目標にはどの程度の現実味があるのか、積水化学工業が2015年2月9日、調査結果^＊1）を発表した。同社が調査対象としたのは、太陽光発電システムとHEMS（家庭用エネルギーマネジメントシステム）を導入した同社の「セキスイハイム」。2013年1月から同12月に入居した全国の3545戸について2014年1月から同12月の年間消費電力量と発電量、電力量の収支を調査した。

＊1） 「太陽光発電システム＋ホームエネルギーマネジメントシステム搭載住宅の電力量収支実邸調査（2014）」と呼ぶ。2013年にはアンケートを用いた「太陽光発電実邸アンケート調査（2012）」を発表しており、HEMSを利用した調査結果は2014年発表（関連記事）のものに続いて今回が2回目である。いずれもオール電化住宅が調査対象である。

図1　ゼロエネルギーハウス（ZEH）の割合　出典：積水化学工業

　調査の結果分かったことは大きく3つあるという。第一にゼロエネルギーを達成できた住宅は全体の約17％であり、これは前年よりも約4ポイント増加した（図1）。図1で青く示した部分だ。政府は補助金事業として2014年度に「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」を進めている。この条件に当てはまるのが、青色と黄緑色の部分だ。黄緑色の部分は家電の消費電力を差し引いてゼロエネルギーになっている住宅である。

　第二にゼロエネルギーを達成できた住宅の光熱費収支は約11万5000円の黒字だった。第三にゼロエネルギーを達成できた住宅は、小家族の場合が多く、寒冷地では少ないことだ。