Metaの生成AI担当者が来日 Llamaが「オープンモデル」にこだわる理由を語る

[島田拓，ITmedia]

　「Llamaのミッションは全ての人にオープンインテリジェンスを届けること」――Metaで大規模言語モデル（LLM）の「Llama」を担当するマノアール・パルーリさんが来日し、報道陣にオープンモデルであるLlamaの狙いと展望について語った。

「Llama」を担当するマノアール・パルーリさん

　LlamaはMetaが開発するLLMで、2023年の2月に発表し、後継となる「Llama 2」からはソースコードを公開するオープンモデルになった。2024年7月に発表した「Llama 3.1」では、米OpenAIのLLM「GPT-4o」などクローズドなLLMに劣らない性能を持つと説明。9月に発表した最新版の「Llama 3.2」ではマルチモーダルに対応。オープンモデルでも画像などを扱えるようになった。

　マノアールさんによると、Llamaの成長率は10倍を達成。ダウンロード数は4億回を超え、Llamaをベースに派生したモデルも6万5000個あるという。これにより、Llamaを活用して事業を手掛けるなど、Metaと連携してサービスを行うさまざまなパートナー企業とエコシステムを形成。幅広い展開を可能にしたという。

Llamaの成長率、ダウンロード数、派生モデル数

エコシステムを担うパートナー企業

　こうした成果を支えたのが、オープンモデルであるというLlamaの特徴だ。オープンモデルとして提供するということは、さまざまな企業が自社のユースケースにあわせてLLMをチューニングできることを意味する。同様のモデルは米GoogleのGemmaなども知られているが、Llamaは早くからオープンモデルを提供したことで国内でも多く採用例がある。

　「Llamaを活用した成功事例は多くあり、テックカンパニーに限らず、医療や教育などの分野でも使われている。日本を含むアジア太平洋地域にも多くの事例がある」（マノアールさん）

　Llamaでは今後、テキスト・画像以外の音声、ビデオといったモーダルへの対応などを目指すとしている。

Llamaの今後の展開

「相互に利益が生まれるような関係を」――“オープンであること”の重要性

　会見の後半では、Llamaを使ってAI事業を手掛ける日本企業とのディスカッションも実施。リコーのAIインテグレーションセンター長・梅津良昭さんと、AIスタートアップ・ELYZA（東京都文京区）の代表取締役・曽根岡侑也さんを交え、日本企業における生成AIの活用などについて語った。

梅津良昭さん

曽根岡侑也さん

　まずはマノアールさんが、Llamaを具体的な活用法についてに質問した。リコーでは、製造業におけるQ＆A作成などの支援で、ELYZAではコールセンター業務を効率化するサービスなどに利用しているという。

　マノアールさんは、最新のLlama 3.2で対応したマルチモーダルや小型モデルについても質問。梅津さんと曽根岡さんによると、例えば製造業では、工場での現場業務など、テキストのみで完結するものは少ない。他にもエッジデバイスの使用率が高いことから、マルチモーダルや小型モデルの需要は大きいという。

　ディスカッションの終盤では、Llamaの今後に関する話題に。曽根岡さんが「OpenAIやGoogleの開発するモデルと遜色ないものをオープンで提供してくれていることは大きい。利益を共有されるだけでなく、ちゃんとお返ししていきたい」と語ったことを受け、マノアールさんは「オープンであること」の重要性を語った。

　「オープンであるということは、Metaという会社のビジョンであり、それを共有するコミュニティーの労力抜きには語れない。利益を受けるだけでなくお返しをするという姿勢が重要だ。そのような関係を続けていきたい」（マノアールさん）

ディスカッションを終えた3人（左からマノアールさん、梅津さん、曽根岡さん）