米Microsoftの研究チームが発表した「BitNet」、通称「1bit LLM」と呼ばれる論文が波紋を呼んでいる。これまで必須だと思われていたGPUが不要で、CPUでもLLMが動作することを示唆している。そもそも“1bit”とは何が1bitなのか、どうして1bitになるとGPUが不要になるのか、AIソリューションの開発・提供を行うLaboro.AIの椎橋徹夫CEOに聞いた。
Metaは自社開発のAIチップ「MTIA」の第2世代を発表した。4つの主要モデルで先代と比較して性能が3倍向上したとしている。Facebookなどでの広告レコメンデーション機能の強化などに活用する計画。
米Microsoftは、今後2年間で29億ドル(約4400億円)を投資して日本のAIインフラとクラウドコンピューティングを増強すると、岸田首相の訪米に合わせて発表した。
Googleは年次イベント「Google Cloud Next」で、同社初となるArmベースのカスタムCPU「Google Axion」を発表した。生成AIのトレーニングと推論に最適としており、今年後半に顧客への提供を開始する計画。
Cloudflareは、AI推論を大規模にデプロイするためのプラットフォームである「Workers AI」の一般提供開始や、Hugging Faceとの提携拡大によって、ワンクリックでAIモデルを「Hugging Face」プラットフォームからグローバルにデプロイできるようになったことなどを発表した。
Dellは生成AIを活用した製品の販売などを通じて、1年以上にわたって成長が鈍化しているPC事業の立て直しを図っている。同社の将来的な計画とは。
NVIDIAは、AIおよびML開発者向けツールキット「NVIDIA AI Workbench」の一般提供を開始した。公式サイトから無料でダウンロードできる。
生成AIのトップ研究者らが東京で創業したAIベンチャーが、生成AI開発の新たな手法を開発した。同社の手法では設計を機械が自動で行い、“ほぼ無視できるレベル”の計算資源で開発が可能になるという。
NVIDIAは5年ぶりに年次カンファレンスを「GTC」を開催し、AI向けプラットフォーム「Blackwell」を発表した。これにより、“兆パラメータでリアルタイム生成AIを構築および実行できるようになる”としている。
次世代半導体の国産化を目指すラピダスは2月27日、米国の新興企業TenstorrentとエッジAI(人工知能)向け半導体の開発・製造で協業すると発表した。エッジAI向け半導体の開発に定評があるテンストレントと組み、現在、建設中の北海道千歳市の新工場での量産化を目指す。
半導体大手NVIDIAの2023年11月〜2024年1月の決算は、売上高は前年同期比265%増の221億300万ドル、純利益は769%増の122億8500万ドルだった。
米NVIDIAは同社が独自に開発したデータセンター規模のスーパーコンピュータ「Eos」をブログと動画で披露しました。
AWS、Google、NVIDIA、Cisco、IBMをプレミアメンバーとする「Post-Quantum Cryptography Alliance」(ポスト量子暗号アライアンス)がLinux Foundation傘下で設立された。
経済産業省とNEDOが、生成AIの開発支援事業に東大やSakana.aiなど採択。対象組織には、計算資源の利用料を補助するといった支援を行う。
光を使った量子コンピュータの実現に向け、東京大の古沢明教授らのグループが9月にも会社を設立する方針であることを明らかにした。量子コンピュータで課題となっていた、計算エラーを訂正する画期的な技術を開発し、18日(日本時間19日)に米科学誌サイエンスに論文が掲載された。この成果により、必要な技術開発に目途が立ったため、起業するという。
大阪大学量子情報・量子生命研究センターの北川勝浩センター長などからなる研究チームが、国産第3号機となる量子コンピュータの稼働を始めたと発表した。12月22日には、同コンピュータの性能をクラウド経由で使えるサービスも始める。
理化学研究所は12月14日、3月に稼働を始めた国産超伝導量子コンピュータ初号機「叡」(えい、英語表記は“A”)のロゴマークを公表した。
日米韓の大学などが量子コンピューター分野の人材育成で連携協定を結び、エマニュエル駐日米大使と尹徳敏(ユン・ドンミン)駐日韓国大使が、都内の米大使公邸で開かれた記念式典に参加した。