- 売上高は3兆5000億円で、前年から646億円のマイナス。
- 営業利益は600億円で、前年から220億円のマイナス。
- 営業利益率は1.7%で0.6ポイントマイナス。
マツダは減収減益。売上高のダウンこそ小幅だが、ちょっと限界を迎えつつあるのが利益率だ。もう板子一枚下は地獄である。利益をどうやって上げるのか早急な対策が求められる。ところがマツダは、販売拡大と利益率改善のキーファクターである北米向けの秘密兵器、FRのラージプラットフォームの開発のやり直しを決めた。市場投入は22年の予定だ。
この戦略製品が現場に届くまでどういう戦いをするのかは大変難しい。普通こういう状況は値引きで凌(しの)ぐのだが、それではマツダが6年かけてやってきたブランド価値販売が元の木阿弥である。やることとやれる時期はハッキリしているので。それまで耐えればいいのだという見方もあるが、いうほど簡単ではないだろう。
- 売上高は2兆4000億円で、前年から646億円のマイナス。
- 営業利益は300億円で、前年に818億円のマイナス。
- 営業利益率は1.2%で、3.2ポイントマイナス。
三菱は減収減益。構造的にはマツダとそっくりで、売上のダウンはまあ仕方ないとして、利益が問題だ。特に818億円の減益は、売上規模に対して相当に痺(しび)れる数字。営業利益率が地獄の扉の前で徳俵に引っかかっている水準だろう。これも相当な手段で早急に手を打たないと赤字転落が待っている。
【訂正:2020/03/01 営業利益のマイナス数値が誤っておりました。お詫びし訂正いたします】
- 暴走が止まらないヨーロッパ
英政府は、ガソリン車、ディーゼル車の新車販売を、ハイブリッド(HV)とプラグインハイブリッド(PHEV)も含め、2035年に禁止すると発表した。欧州の主要国はすでに2040年前後を目処に、内燃機関の新車販売を禁止する方向を打ち出している。地球環境を本当に心配し、より素早くCO2削減を進めようとするならば、理想主義に引きずられて「いかなる場合もゼロエミッション」ではなく、HVなども含めて普及させる方が重要ではないか。
- 2020年の中国自動車マーケット(前編)
世界の自動車販売台数の3分の1を占める中国で変調が起きている。中国マーケットで起きていることをちゃんと押さえることが第一。次いでその原因だ。そしてそれらが20年代の自動車産業にどんな影響を与えそうなのかを考察してみよう。
- トヨタとスズキ 資本提携の構図
トヨタ自動車とスズキは資本提携を発表した。その背景として大きいのがインド。スズキのインド戦略を振り返るとともに、提携による効果はどこにあるのかを探る。そして、トヨタとスズキとの提携の本丸は、インドでの工場共同設立にあるのではないか。
- ホンダの決算 バリエーション7割削減の意味
増収減益ながら、欧州の工場閉鎖など減益は一過性となるホンダの決算。そして来期に向けては、無駄な派生車種を3分の1に削減し、基礎設計を共通化する「ホンダアーキテクチャー」の導入も進める。
- 完敗としか言いようがない日産の決算
ズタズタの決算内容だった日産。一つの要因は、北米で販売促進費用(インセンティブ)をつぎ込んで売り上げを伸ばそうとしたことにあるのではないか。対策として、22年にはモデルラインアップの半数を電動化車両にするというがバッテリー供給は大丈夫か。20車種の新型を出すというのも、短期間で作られる新車は大丈夫なのか?
- マツダの決算 またもや下がった利益率の理由
売上高は増収だったが利益面の落ち込みが激しいマツダの決算。北米と中国市場の不振が響いた結果だ。今後に向けて、販売店改革とパワートレーンの刷新を進めるが、これが北米市場で実を結ぶかどうかが焦点となる。
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