メディア

「倍返しより転職しろ」「メガバンクは修羅の世界」半沢直樹にはまる中国人の突っ込み：浦上早苗「中国式ニューエコノミー」（5/6 ページ）

» 2020年08月20日 16時00分公開

左遷後の本流復帰可能性を考察

　別のブロガーは、半沢直樹が東京中央銀行のトップに上り詰める目標を抱いて入社したことから、「半沢直樹はここから巻き返し、本流に戻れるのか」を考察した。

　ブログでは日本の銀行界は実際に「左遷」が存在し、一度左遷されたら、なかなか元に戻れない点を指摘した上で、03年にグループ会社の会長に転じ、09年にマクセル会長から親会社の日立製作所の会長兼社長に就いた川村隆氏の例を上げ、「巨額赤字下の再建という特殊事例ではあるが逆襲に成功する例もある」と紹介した。

　「日本では緊急事態宣言が明けて、社畜がオフィスに復帰し、半沢直樹が7年ぶりに戻ってきた」という冒頭で始まるブログもある。このブログの執筆者は「リーガル・ハイ」「半沢直樹」ともに、正義のために上司にたてつくことを厭わない共通点があるとし、「中国人も日本人と同じく、職場で上司との関係やどうやって社内でキャリアアップしていくかという悩みを抱えている」と記した。

　ただし、このブロガーは半沢直樹も含む日本人が「部下の手柄は上司のもの、上司の失敗は部下の責任」と言われてもなお転職しないことには疑問のようだ。ブロガーは相性の悪い上司に当たった場合、中国人なら「待遇がさしてよくない中小企業なら迷わず転職する」「国営企業や公務員なら耐えて、昇進の機会をうかがい続ける」の二択が基本で、「まれではあるが、将来性のある企業に勤め、かつ自分がそこで重要な職務を担っているなら、戦う選択肢もある」と指摘した。

中国でも19年から順次発売されている、池井戸潤氏の書籍「半沢直樹シリーズ」（リンク）

半沢直樹が転職しないのは「退職金」

7年ぶりに新作の半沢直樹　1月放送の「エピソードゼロ」からメガバンクの生存戦略を読み解く
7年ぶりに続編が放映されるドラマ「半沢直樹」。当時から今までで、銀行界はどう変わった？　メガバンクの生存戦略と作品を合わせて読み解く。
米国のWeChat禁止令で「ファーウェイが伸びアップルが失墜」の可能性
トランプ米大統領が8月6日、「TikTok」のバイトダンス、「WeChat（微信）」のテンセントとの取引を、9月下旬から禁止する大統領令に署名した。TikTokは想定内だが、サプライズなのがテンセントだ。WeChatがアプリストアから削除されれば、iPhoneの出荷台数は25％以上減少するとみるアナリストもいる。
異色の高卒起業家が率いるEVメーカー「理想汽車」、理想を捨て実現したIPO
7月30日にナスダックへ上場した、中国EVメーカー「理想汽車」がナスダックに上場した。2014年に中国で多数設立されたEVメーカーがコロナ禍で次々と破綻するなか、今回の上場で一歩リードし、テスラのライバルを名乗る資格を手にしたと評されている。IPOに至る道のりをを通して、中国マーケットの豊かさと厳しさを紹介したい。
中国でも評価割れる日本のGo To キャンペーン、「第2波の中で無謀」「観光業救う苦肉の策」
日本政府のGO To キャンペーンを中国メディアが報じたが、評価が割れている。キャンペーンの背景にある観光業界救済へ理解を示しつつも、コロナ感染対策の側面では無謀ともしている。一方中国はコロナ感染をほぼ収束させ、北京市は7月20日に市内の観光施設などの入場制限を緩和し、同市をまたぐ団体・パック旅行の販売を解禁した。中国では、感染ルート特定が行動の抑止力になっている。
英が一転5G排除、中国ファーウェイに迫る次の「Xデー」
7月14日、英政府が5G通信網からファーウェイを排除すると発表した。欧州各国はアメリカによる同社排除以降、中国との関係を深めたが、コロナ禍で悪化した対中感情などが背景にあると見られる。また同社は2020年前半の決算を、英政府発表の前夜午後11時すぎにひっそりと発表しており、カナダで拘束中の孟副会長の2度目の審理日「Xデー」が近いともされている。