従業員が「共感しているか」分析 日立のモニタリングサービス：エンゲージメント向上に

[ITmedia]

　日立製作所は10月8日、企業理念や施策などへの共感度合いを分析する「共感モニタリングサービス」の提供を始めた。コロナ禍で従業員が集まる機会が少なくなっている中、企業理念などのメッセージが共感されているかを調査・分析し、改善策を提案することで、組織の一体感を高めるという。

共感モニタリングサービスの仕組み

　従業員などの回答者は、メッセージを読んだ際にどのような感情が浮かんだかをリアルタイムで入力する。収集した回答をコンサルタントが分析し、回答者の共感度合いと、その背景にある原因を可視化して、企業に改善策を提案する。

　サービス提供に先立ち、赤ちゃん本舗と日経BPコンサルティングで従業員向けの検証を行ったところ、想定していなかった傾向が判明し課題の抽出に役立った事例があった。両社ともに従業員の共感度を細かく把握することができたという。日経BPコンサルティングは、自社のデジタルコンテンツの評価・改善に本サービスを用いる他、専門コンサルタントとして連携する。

　共感モニタリングサービスは、従業員のエンゲージメント向上を促す目的以外にも、商品や発信したコンテンツへの共感度合いを分析するなど、顧客を対象として使うことができる。