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「頑張ってさえいれば……」　ジョブ型導入を立ち往生させる“社員の思い込み”　マネジャーは何をすべきなのか：いまさら聞けないジョブ型雇用（5/5 ページ）

» 2021年11月25日 07時00分公開

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「米国型の血の通わないドライな制度」なのか　オリンパスも導入する「ジョブ型雇用」への誤解とは
オリンパスが2019年4月から1800人いる管理職に対し、ジョブ型の人事制度を先行導入した。同社ヒューマンリソーシズヘッド（人事・総務担当）の大月氏は「日本の人々は、ジョブ型人事について誤解している部分がある」と力説する。どういう誤解だろうか。
ジョブ型とメンバーシップ型を融合、ブリヂストンの人事制度は“日本型のスタンダード”になるか
ブリヂストンが中期事業計画の一環で、人事制度を改革している。その中で注目したいポイントが2つある。1つは、組織の階層構造のシンプル化。もう1つは、ジョブ型とメンバーシップ型を組み合わせた人事制度の導入だ。
“みんなそろって昇進”だったカゴメ　ジョブ型に舵切りしたCHOが明かす「社内改革の鉄則」とは
社員間で人事評価に差が付かず「85％が同じ評価」、入社16年が経たないと課長になれない、若い人は優秀でも比較的給与が低い──2012年に入社した有沢正人氏は、「これはあかん」と改革に乗り出した。
「日本版ジョブ型雇用」の現在地　日立、富士通、ブリヂストンなど【まとめ読み】
「ジョブ型」とは結局何か？　日本でジョブ型の導入を進める7社の事例を通して、「日本版ジョブ型雇用」の現在地を探る──。