働き方や働く場の改善に向けた企業の取り組みについて、「健康増進に効果がある」と答えた割合は49.7%で、前回比で8.9ポイント増加した。「ハラスメント対策に効果」は67.6%で、同12.5ポイント増。「働き方改革に効果」は57.4%で、同39.1ポイント増と、大きな成果を上げているようだ。特に「働き方改革」で効果が上がった企業の増加が顕著だった。
また、心の病が「減少傾向」と回答した企業では、「健康増進に効果がある」(68.8%)、「ハラスメント対策に効果」(75.0%)、「働き方改革に効果」(75.0%)と、取り組みに効果があるとの回答した割合が高くなった。
ストレスチェック制度を実施する目的としては、前回調査と同様に「法制義務化対応」(91.4%)が最多となった。一方、「企業・組織の生産性向上のため」との回答は43.2%で、前回よりも11.8ポイント増加していた。「職場の活性化を図るため」と答えた企業も38.8%と、前回より11.4ポイント増加しており、ポジティブな活用との声もあがっている。
本調査は、7月15日〜9月17日に、郵送およびWebで実施。上場企業144社の人事担当から回答を得た。
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