「ジョブ型雇用」のよくある誤解 “現実解”に迫る記事5選年末のまとめ

» 2021年12月27日 13時00分 公開
[ITmedia]

 ジョブ型雇用を“本格的”に導入する日本企業が増えてきました。ブリヂストンは2021年1月、ジョブ型を導入した新しい人事制度に移行。まずは管理職の一部に適用し、効果検証をしながら対象を拡大する方針です。管理職にジョブ型を先行導入しているオリンパスも、22年4月から対象を一般社員に順次広げていきます。

photo 写真はイメージです(提供:ゲッティイメージズ)

 在宅勤務が広がり、成果の評価がしづらくなった今、従来のメンバーシップ型よりもジョブ型が適している──ジョブ型にはそんな“流行モノ”というイメージもあります。終身雇用や年功序列を排し、能力を発揮できないと居場所がなくなる“冷たい人事制度”という見方も少なくないでしょう。

 しかしブリヂストンやオリンパスなどは、そうした表層的な議論にとどまらず、ジョブ型の本質を見極めようとしています。ジョブ型を見誤らないために、理解しておくべきことは何でしょうか。従来のメンバーシップ型とは、どのように折り合いをつけるべきでしょうか。ITmedia ビジネスオンラインが21年に掲載した記事の中から、ジョブ型導入の“現実解”に迫る記事を紹介します。

ジョブ型のよくある誤解

 ジョブ型は、ザックリいえば「まず職務内容を定め、最も適した人材を社内外から探し出して配置する」という考え方に基づいています。「まず人材を採用し、そこから仕事を割り振る」といった、従来のメンバーシップ型の思想とは基本的には相いれません。この考え方を理解しないまま「流行しているから……」と導入するのは避けたいところです。ジョブ型の原則を学べる記事、誤解・失敗例の解説記事をまとめました。

メンバーシップ型との折衷案、各社が模索

 一方、メンバーシップ型とは相反するのだからジョブ型は導入しない──と、短絡的に判断すべきではありません。ブリヂストンは、ジョブ型とメンバーシップ型を組み合わせたハイブリッドな人事制度の導入を目指しています。オリンパスも、こうしたジョブ型への“誤解”を否定しながら、従来の人事制度との折衷案を探っています。詳しい制度設計などは、以下の記事をご覧ください。

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