山田氏は、「フリマアプリで『投稿したい』というニーズは少なからずあったと思う」と指摘する。これまでも、アプリ上の質問欄や購入後のやり取りでコミュニケーションをとる人は一定数存在した。また、フリマアプリへの出品情報をSNS上に投稿し、購入を呼びかける動きもあったという。このような投稿ができる場を提供し、PayPayフリマを情報が集まるプラットフォームにしたい考えた。
「いわゆるショッピングサイトでは、商品に対するレビュー情報が当然のようにあふれています。この仕組みをフリマアプリでもうまく活用していくために、投稿機能は非常に役に立つと考えています。本来、レビューは買ったものに対しての情報が集まりますが、『今、出品されていない商品が買いたい・売りたい』という情報が求められるのはフリマサービスの特徴です。
ショッピングサイトでレビュー情報があるように、フリマアプリでも『買いたい売りたい』という情報がサービス内にあるのは当然だと考えています」(山田氏)
SHIBUYA109エンタテイメント(東京都渋谷区)が運営する若者マーケティング研究機関「SHIBUYA109 lab.(シブヤイチマルキューラボ)」が15〜24歳のZ世代を対象に実施した調査によると、新しいブランドや商品を知るツールとして「Instagram」(51.0%)や「Twitter」(48.5%)、「動画配信サービス」(45.0%)を挙げた。また、能動的な情報収集でも、Instagram、Twitter、動画配信サービスが上位にランクインしている。さらに男性の54.5%、女性の46.5%が商品を購入後、何らかの方法でその情報をシェアしているという。
商品情報をSNSで得ることが一般的になっている今、フリマアプリ上でもコミュニケーションの場を提供し、売り買いを始めるきっかけにしてもらいたい考えだ。
MMD研究所の調査によると、フリマサービス・アプリを「利用したことがある」と回答した人は54.7%。利用したことのあるサービスは「メルカリ」が63.0%で圧倒的に多く、次いで「ヤフオク!」(58.4%)、「ラクマ」(29.1%)、「PayPayフリマ」(18.7%)と続いた。
コミュニケーションを活性化し、サービスの利用へつなげるPayPayフリマの戦略はユーザーを増やす一助となるだろうか。
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