「巨大で成長している市場」だけど油断は禁物 ヘルスケアビジネスで勝ち残る8つのポイント：目指す方向性とは（1/3 ページ）

[佐久間 俊一，ITmedia]

著者プロフィール

佐久間俊一（さくま しゅんいち）

レノン株式会社 代表取締役 CEO

WEB3.0専門のコンサル会社 マーヴェリック株式会社 COO（Chief Operating Officer）

城北宣広株式会社（広告業）社外取締役

著書に「小売業DX成功と失敗」（同文館出版）などがある。

グローバル総合コンサルファームであるKPMGコンサルティングにて小売企業を担当するセクターのディレクターとして大手小売企業の制度改革、マーケティングシステム構築などDX領域のコンサルティングを多数経験。世界三大戦略コンサルファームとも言われている、ベイン・アンド・カンパニーにおいて2020年より小売業・消費財メーカー担当メンバーとして大手小売企業の戦略構築支援及びコロナ後の市場総括を手掛ける。2021年より上場会社インサイト（広告業）のCMO（Chief Marketing Officer）執行役員に就任。

2022年3月小売業と消費財メーカーの戦略とテクノロジーを専門にコンサルティングするレノン株式会社を設立。

2019年より1年半に渡って日経流通新聞にコーナーを持ち連載を担当するなど小売業には約20年間携わってきたことで高い専門性を有する。

日経MJフォーラム、KPMGフォーラムなど講演実績は累計100回以上。

　病気による早期退職・欠勤・就労中の生産性低下が与える経済損失は、2030年に日本のGDPの8％を占めるという予測が出ています。

　これは、現時点（22年IMF予測数値）の実質GDP549兆円から換算すると、43.9兆円にものぼる数値となります。8％の内訳は、がん、糖尿病などの罹患率の増加に伴う早期退職が3.9％（21.4兆円）、欠勤1.07％（5.8兆円）、就労中の生産性低下が3.03％（16.6兆円）となっています。経済損失のみならず、日本の医療費は19年は44兆円だったものが、30年には62兆円に膨らむ見込みで、日本人の健康対策はエネルギー問題や少子高齢化と並ぶ社会問題といえます（出所：内閣官房・内閣府・財務省・厚生労働省「2040年を見据えた社会保障の将来見通し」）。

ヘルスケア分野に高い関心が集まる（画像はイメージ、提供：ゲッティイメージズ）

　医療技術が日々進歩しているとはいえ、病気がもたらす深刻な状況を回避するには、疾病の早期発見、生活習慣対策を通じた予防が必須です。経産省のデータによれば、健康保持・増進に働きかけるものと定義したマーケットは、16年の9.2兆円から25年には12.5兆円へと拡大するとされています。その中でも「食」がCAGR（年平均成長率、2016〜25年）3.0％にて4.2兆円、運動が同9.4％にて1.6兆円へと突出した成長が予想されています。

市場規模予測

　分かりやすくいえば、「病気になってからのマーケット≒医療」ではなく「病気にならないためのマーケット≒予防・予知・生活習慣改善」に注目が集まっています。