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逆求人の「OfferBox」はなぜ伸びているのか　人気の秘密は反「数打ちゃ当たる理論」：就活生25万人が利用（1/5 ページ）

» 2024年05月13日 06時00分公開

　就職活動といえば、学生が企業にエントリーして内定を得る流れが一般的だった。しかし、今では多くの学生が企業からのオファーを待つ「逆求人」スタイルのサービスを利用している。就職活動における「マッチングのあり方」を変えた新卒向けダイレクトリクルーティングサービスの中で、多くの学生と企業に支持されているのが、i-plug（大阪市）が運営するOfferBoxだ。

　OfferBoxは、2024年度卒業予定の学生のうち24万6751人、新卒を募集する企業1万7469社が登録する。企業の採用担当者はサイト内で学生のプロフィール情報を閲覧でき、採用したい学生に対して「オファー」を送ることができる。オファーが承認されると、選考やインターンシップの案内に進む仕組みだ。

OfferBoxのサービス概略図（画像はi-plug提供）

「OfferBox」が提供する“逆求人”サービス

　学生は無料で利用でき、企業側も内定承諾をベースとした成功報酬制が基本となっている。1人採用につき38万円（※一部プランを除く）に設定されており、コストとリスクを抑えられる点が評価されている。

　新卒採用市場においては、就職ナビや合同説明会が企業と学生の接点となっていたが、i-plugを創業した代表の中野智哉氏は、従来の手法ではマッチングのあり方に課題があったと語る。

　「就職活動が大変だと話す学生が多かったが、『就職先がない』というより、『行きたい会社を見つけるのが大変』という声が大半だった」

OfferBoxを運営するi-plug代表の中野智哉氏

　今でこそ、新卒採用を行う多くの企業で導入されているOfferBoxだが、リリース当初から企業に評価されたわけではない。

　新卒採用市場が、学生から企業にエントリーする一方向の流れのみだったことが背景にある。「当時は、なぜ企業側から学生に声をかける必要があるのかという反応が一番多かった」（中野氏）

　現在でも地方の一部で、同様の意見を聞くこともあるというが、サービスの改善を重ね、利用企業は全国に拡大している。

企業登録数の伸び。2023年と2024年比較

利用が拡大したきっかけは？

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