決済手段を選ぶ際の基準が「何を使う」から「どれだけスムーズに支払えるか」へ移行している――。ビザ・ワールドワイド・ジャパン(東京都千代田区)が実施した「対面決済におけるキャッシュレス決済およびモバイル決済の使い分けに関する調査」で分かった。
同調査は2段階ある。18〜69歳の一般消費者3万人を対象にした事前調査によると、対面での支払いにおいて92%がキャッシュレス決済を利用しており、現金のみで支払う人は8%にとどまった。そのうち、支払いの半分以上でキャッシュレス決済を利用する人は57%で、多くの人の日常にキャッシュレスが定着していることが分かった。
18〜69歳のキャッシュレス利用者9279人を対象にした本調査によると、クレジットカードやデビットカード支払いによるモバイル決済を利用している理由は「レジでの支払いが簡単、スムーズで楽」(41%)が最も多かった。「ポイント付与や還元率が高く、お得」(39%)、「財布を持ち歩かなくてもよい」(34%)、「使えるお店が多い」(32%)が上位に入り、利便性と経済性の両立が、決済手段選択の重要な要素となっている。
こうしたニーズを背景に、モバイル決済の利用は拡大している。事前調査では、クレジットカードやデビットカードによるモバイル決済の利用者が43%に達した。さらに、モバイル決済を月1回以上使う人は約60%となり、若年層ほど利用率が高い傾向がみられる。
本調査で、 クレジットカードやデビットカードによるモバイル決済を、1年以内に利用した人の利用シーンを聞くと「スーパーマーケット」(61%)が最多となった。
「ファストフードなどの飲食店」(56%)、「コンビニエンスストア」(51%)、「ドラッグストア」(48%)が続き、モバイル決済が日常生活に密着した決済手段として浸透していることがうかがえる。
一方で、消費者は支払いを単一の決済手段に集約するのではなく、シーンに応じて複数の決済手段を使い分ける傾向を強めている。本調査では、複数のモバイル決済を使い分けている/使い分けたいとする「使い分け派」は69%で「集約派」は31%となった。利用頻度の高い人ほど、複数の決済サービスを使い分ける傾向がみられた。
今後の意向については「使い分け派」が59%、対する「集約派」が41%と、集約の意向がやや高まった。加えて「支払い時間の短縮」や「キャッシュレス化」「ポイントやお得情報の活用」に約90%が関心を示しており、決済体験におけるスピードや利便性へのニーズが高まっていることが分かった。
調査は3月、インターネットで実施した。事前調査は、東京首都圏(一都三県)、大阪都市圏(大阪、兵庫、京都、奈良)、その他エリアの18〜69歳を対象に各エリア1万人、計3万人へ実施した。本調査は、スマートフォンを所持し、キャッシュレス決済比率が60%以上、うちモバイル決済が30%以上で、モバイル決済を月1回以上利用している人を対象とした。調査会社はマクロミル。
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