マイボイスコムが2025年6月に実施し、1万1734人から回答を得た「焼肉に関するアンケート調査」(第5回)によれば、直近1年間に自宅で焼肉を調理して食べた人は7割弱。一方で「自宅ではほとんど食べない」は3割強だった。
この「焼肉は絶対に店で食べる派」だけを見れば、「小規模の焼肉店の倒産が増えているのは、焼肉きんぐのような食べ放題チェーンが客を奪っているからだ」という競合分析も正しいのかもしれない。
しかし、それはあくまで一部の消費者に限られ、焼肉を食べる人の多くは「自宅で焼肉を楽しみつつ、ときどき焼肉店にも足を運ぶ人たち」なのだ。
こうしたマジョリティの動きを踏まえれば、焼肉店の倒産増加とロピアの出店拡大には、一定の関連性がある可能性も考えられる。生活圏内にテレビやSNSで話題の焼肉セットを扱うロピアがオープンすれば、自宅焼肉の頻度は増える。つまり、近隣の焼肉店へ足を運ぶ機会が減る。芸能人やインフルエンサーのように、頻繁に焼肉を食べ歩ける人ばかりではない。家計を考えれば、自宅焼肉の機会が増えれば増えるほど、焼肉店に対する節約志向は強まっていくものなのだ。
これこそが、「肉のコングロマリット」であるロピアの全国への出店攻勢が、2024年に急増した焼肉店の倒産に影響しているのではないか、という筆者の仮説の根拠である。
ロピアを展開するOICグループは、「食のSPA」(製造小売業)ともいうべき体制を構築している。スーパーなどの小売だけでなく、焼肉店などの外食にも進出し、農産・水産を手掛ける会社を買収。さらに、養豚場などの畜産関連会社やしょうゆ・酢の製造会社まで傘下に収めているのだ。
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