ビジネストレンド温故知新　 〜2017年はこう動く〜

2017年における日本の株式市場はどう推移するのだろうか。期待と不安が入り交じる難しい市場環境ではあるが、これまでのトランプ氏の主張から、ある程度までなら市場の動きを予測することはできる。

昨年は「VR元年」と言われたが、2017年はどんなテクノロジーがやってくるのか。各方面から注目されているのは「複合現実（ミックスド・リアリティ＝Mixed Reality＝MR）」。話題になる可能性があるこのMRとはどんなテクノロジーなのか。

2016年に開催されたリオデジャネイロ五輪で、日本選手団は史上最多となる41個のメダルを獲得した。成功の要因のひとつに、「テクノロジーを活用したデータ分析があったから」とも言われている。2020年の東京五輪に向けて、2017年もテクノロジーとスポーツの融合は進むのだろうか。日本スポーツアナリスト協会の年次カンファレンスから、今後のヒントを探る。

「台風接近中」と聞くと、ほとんどの人が「建物の中でじっとしておこう」と思うはずだが、暴風を追い求めている人がいる。風力発電を開発しているチャレナジーの清水CEOだ。台風の強い風を使って、どのように発電するかというと……。

2017年3月ダイヤ改正は新幹線開業などの大きなトピックがない。しかし、今後の鉄道の将来を見据えると「蓄電池電車」の本格導入に注目だ。地方の非電化路線から気動車が消える。大都市の鉄道路線から架線が消える。そんな時代へのステップになるだろう。

伊豆大島で「ゴジラ像」の設置計画が進んでいたが、住民の反対によって白紙撤回に。「ハコモノ」をつくりたがる自治体と、有効な税金の使い方を求める住民の対立はよくある話じゃないかと思われたかもしれないが、この騒動の本質はそこではない。何かというと……。

洗濯物をたたんでくれるロボットがあれば……。2017年、その願いを実現する製品「ランドロイド」の販売がいよいよ始まる。開発したセブン・ドリーマーズ・ラボラトリーズによると、ランドロイドは私たちの暮らしだけでなく、日本のモノづくり産業を変える可能性も秘めている。

2016年も間もなく終わる。そこでこの1年を締めくくるべく、「週刊モータージャーナル」の連載記事で好評だったものをピックアップしたい。

身近なものとなったふるさと納税。寄付額も昨年度から1.6倍の2600億円になると見られ、件数・金額ともに成長している。ふるさと納税で人気なのはやはり王道の肉と魚介類だが、2016年には新たな2つのトレンドが生まれたという――。民間ふるさと納税サイト「さとふる」に聞いた。

日本人メジャーリーガーの上原浩治投手が、ワールドシリーズを制したシカゴ・カブスに移籍した。1年約7億円の契約を結び、中継ぎ投手として期待されている。世界一の球団に高く評価されたわけだが、上原はきっと「納得」していないことがあるだろう。それは……。

「LIMEX（ライメックス）」という新素材をご存じだろうか。石灰石を原料にして紙やプラスチックをつくることができるわけだが、どのようなメリットがあるのか。商品を開発したTBMの担当者に聞いたところ、環境に優しいだけではなく……。

「電通鬼十則」が批判を浴びているが、「正直、どこが悪いんだろう」と思っているモーレツ社員は少なくない。働き方改革に乗り切れない社員たちに、“働きやすい企業”で知られるサイボウズはどのように対応したのか？

トヨタ自動車の敵は、もはや自動車メーカーではなくIT企業などの異業種である。そして、その最大の敵はやはりGoogleだろう。本稿ではGoogleとトヨタに焦点を当て、自動運転における両社の動きを解説する。

LIXILは、住まいにおけるIoTの活用に向けた「LIXIL IoT House プロジェクト」を開始する。17年までにIoT House（コンセプトハウス）の完成を目指す。

近い将来、テクノロジーの進化によって、あらゆる“渋滞”をなくすことができるかもしれない――。いま、人（集団）の行動を分析して、渋滞や危険を予測する研究が進んでいる。

2015年は「ついに動いた」という1年であった。コンビニの再編である。では、2016年はどうなるのか。某コンビニでオーナーを務めていた川乃氏に占ってもらったところ……。

2016年、ドローンがさまざまな場で活躍しそうだ。可能性が広がる中で、ドローンを使って「被災地の地図を作る」動きが進んでいる。世界初のプロジェクト「ドローンバード」とは、一体どういった仕組みなのか？

店舗閉鎖、コンビニとの経営統合……。長らく業績が振るわない総合スーパーにとって昨年は大きな転換期だった。そして今後、小売業界全体はどのように進んでいくのだろうか。専門家が解説する。