社内IT人材は減少傾向、全スキルで不足感あり：IDC Japan調べ

IDC Japanによると、国内企業の社内IT人材が減少傾向にあり、あらゆるスキルが足りないと考える企業が多い現状が明らかになった。

[ITmedia]

　調査会社のIDC Japanは12月16日、国内企業の社内のIT人材が減少傾向にあり、すべてのスキルで不足感が強まっているという調査結果を発表した。国内企業のIT関連の人材不足は今後も続くと予測している。

　IDCによると、世界的な景気後退を受け、国内企業のIT人材が削減傾向にあり、アーキテクトやITスペシャリスト、運用管理といったITスキルのあらゆる分野で人材が不足している。特に中堅・中小規模の企業や流通業の企業では、ITに関連する社内の人材を育成する体制やキャリアパスが整備されておらず、企業の多くはこの傾向が続くとみている。

　一方、大規模のベンダーは、社内の研修体制やスキル標準を整備し、IT関連の人材育成を進めているという。集合研修に加え、エンジニアが集まるコミュニティーなども整備している。課題としては、大規模なプロジェクトやグローバル規模のマネジメントを手掛ける人材の育成が挙がっている。

　結果は、9月に実施した国内724の企業に社内のIT人材の調査をまとめたもの。

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