2026年度からBIM確認申請がスタート:
PR:「BIM確認申請」に完全対応している「Archicad」最新版 AI搭載で実現する“デザインインテリジェンス”
BIMソフトウェア「Archicad」の日本語版がVer.29にアップデートされた。最新版では新機能として、「AI Assistant」を搭載すると共に、2026年度から始まるBIM確認申請にも対応している。代表取締役社長のトロム・ペーテル氏は「AIをはじめとした新たな機能で、ユーザーが建築設計の創造性をさらに発揮できるように支援していきたい」と意欲を示す。(2025/12/18)
データ活用「全社で成果」はわずか2.4% Gartnerが明かす日本企業の現実
Gartnerの調査で、データ活用により全社的に十分な成果を得ている日本企業は2.4%にとどまることが分かった。約7割が何らかの成果を認識しているが、ツール導入が先行し人的投資が後回しになる傾向が強い。(2026/1/10)
実利用数で判明した「2025年の覇権ツール」
「負け組」技術を選んでいないか? データが示すWeb開発の“真の勝者”
技術トレンドの読み違えは、将来の「技術的負債」と「エンジニア採用難」に直結する。数百万サイトの追跡調査で判明した、口先だけの流行ではない「実戦で選ばれているWeb技術」の勝者を公開する。(2026/1/10)
SmartHR、DX実態調査:
「2025年の崖」乗り越えた企業は7%、40%に深刻な課題 要因は?
SmartHRは情報システム従事者1973人を対象にしたDXに関する実態調査の結果を公開した。DXの目的は効率化やコスト削減が多く、本来の目的を第一の目的とした企業は7%にとどまった。(2026/1/9)
技術だけではない2つの問題:
生成AIと社内データをつなぐ「RAG」、関心はあれど普及していない現実
Digeonは、「RAG」の認知・導入実態調査の結果を発表した。RAG導入済みの層が一部にとどまっている実態が浮き彫りになった。(2026/1/9)
CAEニュース:
NTNがハブベアリング設計用システムにAI導入 解析時間が10分の1以下に
NTNは、第3世代ハブベアリングの設計に利用している自動計算システム「ABICS」にAI技術を導入した。性能評価に伴う解析時間を従来の10分の1以下に短縮するとともに、要求仕様を満たす設計寸法の自動提案を可能にした。(2026/1/9)
セキュリティニュースアラート:
2026年最大の懸念はAIで高度化した“あの脅威” ISACAが最新の意識調査を公表
ISACAは最新の調査レポート「2026年度版 テック動向と優先課題パルス調査」を公開した。調査結果ではAIに関連したサイバー脅威が2026年における主要な懸念事項として浮上した。その中でも特に注意すべきものは何か。(2026/1/9)
製造マネジメントニュース:
ダイキン工業がデータセンター空調の開発強化へ1億6300万ドル投資、米に新設備
ダイキン工業の米国子会社Daikin Applied Americasは、データセンター向け空調技術の開発強化を目指し、1億6300万ドルを投じて開発試験設備を建設する。ハイパースケール環境に対応した冷却技術の開発を加速させる。(2026/1/9)
「成長したい従業員」と「支えきれない組織」──世界調査が示したギャップ、対策は?
マンパワーグループはキャリア開発における従業員とリーダーの意識のギャップに関する調査を実施。その結果から、従業員の自律的な成長意欲が高まる一方で、組織側の支援が追いついていない実態が明らかになった。(2026/1/9)
河合薫の「社会を蝕む“ジジイの壁”」:
社員旅行「復活」の兆し!? 効率化こそ正義な現代に必要な、本当の「無駄」とは
年明け早々の1月2日、「令和の時代に『社員旅行』が復権? 企業の1割が福利厚生で検討、人材採用・定着に期待の声も」という記事がSNSで話題になりました。これは「昭和のしがらみ」復活の兆しなのか? はたまた新時代の「レクリエーション」となるのでしょうか?(2026/1/9)
AI時代の生き残り戦略 「挟まれ役」「泥臭い調整」が必要なポジションで活躍するススメ
無駄の多い会議、上と下から板挟みにされる中間管理職……。近年、敬遠されがちなこれらのビジネスの文化も、これからのAI時代には逆に重宝されるかもしれません。(2026/1/9)
人事が2カ月で目標設定プロンプトをリリース:
年間「30万時間」の業務削減 パーソルが非IT人材の生成AI活用を浸透させた3つのポイント
パーソルホールディングスは、管理職の負担軽減と、それに伴う女性管理職の増加を狙い、社員の目標設定に生成AIの活用を始めた。人事部の担当者が自力でプロンプトを作成し、約2カ月でリリースしたという。この例に限らず、同社では非IT部門の社員が自律的に生成AIを活用し、推定で年間30万時間超の業務時間を削減している。(2026/1/9)
「アラート疲れ」「表計算ソフト管理」からの脱却:
PR:心の余裕が組織を変える 実践例から学ぶ「運用DX」の第一歩
本来、ITは事業成長に貢献し得るものだ。しかし非効率なIT運用が成長を阻み、「IT部門はコストセンターである」という悪印象を与えている。IT部門は、運用DXの第一歩をどのように踏み出せばいいのか。初動対応時間の大幅短縮や月100時間の作業削減などのコスト削減を実現した2つの事例から学ぶ。(2026/1/9)
製造業DX:
PR:MES導入のコストと期間を大幅に圧縮 製造業DXのさらなる推進が可能に
ERPとともに製造業DXの両輪ともいわれるMES(製造実行システム)。しかし、コストと期間が高いハードルとなって国内製造業の多くが導入をためらっている現実がある。日立は「MES(製造実行システム)導入テンプレート(for DELMIA Apriso)by ComiComiCloud」によって、MES導入のコストと期間を大幅に圧縮することで課題解決に貢献したい考えだ。(2026/1/9)
星野リゾート×ジヤトコに学ぶDX戦略と実践法:
PR:大企業向けkintoneコミュニティの歴代会長らが明かす「現場改革のリアル」 業務×AIの成果を導けるDX組織のつくり方
「理解されるまでに6年かかった」──。星野リゾートとジヤトコが取り組んだDX推進のリアルと内製化の勘所について、大企業向けkintoneコミュニティの歴代会長らが明かした。(2026/1/9)
無限労働日の功罪【前編】
「22時のメール連絡」が常態化? いつまでも働ける「無限労働日」の代償
平均的な勤務時間は「午前9時〜午後5時」の枠にとらわれなくなり、早朝から深夜まで働く「無限労働日」とも呼ぶべき状況が広がりつつある。柔軟な働き方の表れとする見方もあるが、危険性もある。(2026/1/9)
大手メーカー2社に学ぶDX推進の突破口:
PR:IT人材不足と現場理解の難しさを乗り越える アイホンと山陽特殊製鋼のkintone活用術
製造業のDX推進を阻む「ITリソース不足」と「現場の抵抗」の壁を、アイホンと山陽特殊製鋼はkintoneで乗り越えた。業務を熟知した担当者がkintoneで業務アプリを開発し、現場の抵抗感を払拭(ふっしょく)することで、全社へと展開が進んでいる。さらに、ガバナンスルールを整備してリスクを抑えながら業務改善を進める体制も構築。どのようにして成し遂げたのか、その具体的なプロセスに迫る。(2026/1/9)
企業の明日を変えるエグゼクティブとCIOのためのコミュニティー:
ITmedia エグゼクティブ勉強会スケジュール
ITmedia エグゼクティブに入会いただくと、ビジネスに役立つ情報をはじめ人材育成、ライフスタイル、カルチャー分野も含めた勉強会に参加できます。(2026/1/8)
多忙で「DXは後回し」の経理が知るべき、現場を動かす「3つの鍵」
(2026/1/8)
AIを実装する現場と管理する情シスの「温度差」も ChillStack調査:
AIガバナンスの主管部門が不在・機能不全の企業が半数超 「責任の押し付け合い」に懸念
ChillStackは、エンジニアや情報システム・監査部署の担当者を対象にAIガバナンスの実態調査を実施した。自社サービスへのAI実装が本格化する一方、約半数の組織でAIガバナンス体制が未整備または形骸化している状況が明らかとなった。(2026/1/8)
企業の明日を変えるエグゼクティブとCIOのためのコミュニティー:
「ITmedia エグゼクティブ DX eマガジン 2026 冬」(PDF)の提供開始
ITmedia エグゼクティブに入会するとビジネスに役立つ情報をはじめ人材育成、ライフスタイル、カルチャー分野も含めた情報にアクセスできます。(2026/1/8)
ファイナンス組織「3つのジレンマ」とデジタル活用:
実は違う!? 「AIエージェント」と「エージェント型AI」 今のうちに知っておきたい使い分け
「AIエージェント」と「エージェント型AI」──正直、同じ意味だと思っていないだろうか。違いとそれぞれの特性を整理し、ファイナンス業務にどのように活用すべきかを解説する。(2026/1/8)
コンサルもAIも踏み込めない「暗黙知」をどう得るか? “平凡な正社員”が生き残るための現実解
今現在、平凡なビジネスパーソンが将来的にAIに取って代わられないためには、どのような専門性を身につければいいのでしょうか。(2026/1/8)
PR:なぜ今、さくらインターネットはパートナー戦略を強化するのか 「ガバメントクラウド認定」を見据えたエコシステム構築の意義
(2026/1/5)
「自分ごと化」を諦めない:
PR:浸透しにくい市民開発 従業員を“その気”にさせる組織づくりのコツ
市民開発にはさまざまなメリットがあるものの、定着にはツールの整備だけでなく組織づくりや風土の醸成も重要だ。成功企業に従業員を“その気”にさせるコツを聞いた。(2026/1/9)
Enterprise IT Summit 2025秋 イベントレポート:
IT部門が「“脱VMware”か、“活VMware”か」で思考停止してはいけない納得の理由
VMware製品のライセンスを巡る混乱が広がる中、IT部門は“脱VMware”か、“活VMware”かの判断を迫られている。だがVMwareありき、仮想インフラありきでITインフラの将来像を決めるのは、そもそも妥当なのだろうか。(2026/1/8)
産業動向:
施工現場ノンコア業務のアウトソーシング推進、大成温調とパーソルテンプスタッフが協業
大成温調とパーソルテンプスタッフは協業し、施工現場の業務支援と人材育成スキームの構築を開始した。パーソルテンプスタッフの全国規模の人材リソースと大成温調の施工現場での人材育成ノウハウを組み合わせることで、施工業務の効率化と技術者育成を推進する。(2026/1/7)
地銀の独自キャラは「救世主」となるか 人口減、ネット銀の台頭で進む預金争奪戦の裏側
銀行のキャラクターが活躍の幅を広げている。ブランディングや顧客接点の強化に向け、戦略的にキャラクターを起用する銀行が増え、お堅い金融機関のイメージを払拭しようと「広告塔」として奮闘する。(2026/1/7)
Cloudera、2026年AI戦略予測:
5割の企業はAI活用成熟度が中間段階、BI導入期にも見られた課題とは
Clouderaは2026年に企業がAI活用の前提となるデータ基盤を再評価するとし、「AIサイロ化」「AIエージェント」「プライベートAI」「AI人材育成」「AI投資の精査」に関する5つの予測を発表した。(2026/1/7)
帝国データバンクが調査:
日本企業の「跡継ぎ不足」は過去最低に それでも広がる地域差、背景は?
日本企業の後継者不在率が減少している。帝国データバンクが約27万社に調査を実施したところ、2025年の後継者不在率は50.1%と7年連続で減少。改善傾向が続いていることが分かった。(2026/1/7)
AIニュースピックアップ:
SOMPOグループ、3万人の従業員にAIエージェント導入 “AI前提”の働き方を検証へ
SOMPOホールディングスは国内グループ従業員約3万人向けにAIエージェントを導入すると発表した。業務効率と生産性の向上を通じ、AI前提の業務再構築と事業変革を促進させる方針だ。(2026/1/7)
モスの人気バーガーが「肉を減らしたのに、販売数180%に伸びた」ワケ “意外な顧客ニーズ”とは
モスバーガーが2025年11月から期間限定で販売した「アボカドバーガー」は、パティに使う肉の量を2024年時から4割減らした。販売食数と売り上げはいずれも伸長。同社がボリュームを抑える判断をした背景に迫る。(2026/1/7)
2025年の「美容室」倒産件数が過去最多に 設立10年未満の“短命化”目立つ
2025年の美容室倒産は235件と過去最多を更新した。小規模経営の店を中心に設立10年未満の倒産が目立つ。(2026/1/7)
CIO Dive:
「テック求人3割減」の真相 削られている職種と、生き残るIT人材の条件
テクノロジー分野の求人がパンデミック前から3割減った。だがIT人材の需要そのものは消えていない。ある調査は、AIの普及で「削られる仕事」と「必要とされ続けるスキル」が明確に分かれ始めた実態を示唆する。(2026/1/7)
「俺の」ブランドは再成長できるか ファンド主導で進む外食ビジネス再構築の実像
「俺の」ブランド再生と、事業の持続性をどう両立させていくのか。投資会社ネクスト・キャピタル・パートナーズ代表で、俺の会長を務める立石寿雄氏と、社長の桜井暁史氏に話を聞いた。(2026/1/7)
「工場は増やせない」 北海道の納豆メーカーが選んだ「設備投資に頼らない成長戦略」とは?
北海道・函館市を拠点とするヤマダイグループが選んだのは、大規模な設備投資ではなく、内部オペレーションの最適化と外部パートナーとの協業による成長戦略だった。社長の小林大作氏へのインタビューから、製造と販売の最適化や海外展開、ブランディングで実現する成長戦略に迫る。(2026/1/7)
AI時代、「私文ホワイトカラー」はどう生き残る? 仕事を奪われない唯一のポジション
目覚ましい進化を続けるAIに、いずれ仕事を奪われてしまう存在として名が挙がるのが、「私文ホワイトカラー」。私立文系大学を出て、事務職と言われる仕事に就いたビジネスパーソンを呼称する表現です。(2026/1/7)
「キレイごとナシ」のマネジメント論:
「30万円以上の初任給? そんなのムリ!」嘆く中小企業の人事部長 どこまで続く“賃上げ格差”
広がりゆく大手と中小の「賃上げ格差」。採用に悩む中小企業はどうすればよいのか。データをもとに解説する。(2026/1/7)
製造業ソフトウェアデファインドの潮流(1):
ソフトウェアデファインドはオートメーションに何をもたらすのか
本連載では、ソフトウェアデファインドオートメーションおよびソフトウェアデファインドマニュファクチャリングのトレンド、方向性と実現に向けた要点について、多くの製造領域のリーダーやテクノロジープレイヤーとの議論を通じた筆者の考えを述べる。今回は、ソフトウェアデファインドの概要を説明しながら、モノづくりにおいてソフトウェアデファインドが必要とされる背景を考える。(2026/1/7)
「Microsoft Applied Skills」の正体
Microsoft公式の実務試験が「ずっと無料」? 部下のスキルを0円で証明する方法
Microsoftは、ITスキルの習得や証明のために「Microsoft Applied Skills」を提供している。同社が「クレデンシャル」と呼ぶこのサービスは、「Microsoft 認定資格」とは何が違うのか。(2026/1/7)
プロジェクトの優先順位を付ける「採点表」
2026年度予算が足りない? 削るべき“無駄”とCFOを黙らせる“投資の計算式”
年が明け、新年度に向けた予算編成が大詰めを迎えている。インフレやAI需要でIT費用が膨張する中、却下されない予算計画を作るためのコスト見直し術と、「プロジェクト優先順位の計算式」を紹介する。(2026/1/7)
ビジネスパーソンのためのIT用語基礎解説:
自動化とはどこが違う? 「オーケストレーション」の技術要素や導入のポイントを理解しよう
IT用語の基礎の基礎を、初学者や非エンジニアにも分かりやすく解説する本連載、第36回は「オーケストレーション」です。ITエンジニアの学習、エンジニアと協業する業務部門の仲間や経営層への解説にご活用ください。(2026/1/7)
プロジェクトは現場で進んでいる:
PR:机上の夢物語では終わらせない パーソルクロステクノロジーの「現場主義コンサルティング」
「絵に描いた餅」を、調理して食べるところまで伴走して実行する。それが、パーソルクロステクノロジーのコンサルティング流儀だ。(2026/1/5)
産業動向:
遠隔操作で無人伐採 東急建設がラジコン式伐倒作業車を本格導入
東急建設は、東京都あきる野市で実施するスマート林業実証事業に、ラジコン式伐採作業車を本格導入した。(2026/1/6)
i-Construction 2.0:
能登半島地震の復旧工事で活躍した大林組の遠隔施工技術を国交省DXルームで公開
建設現場の働き方の転換や抜本的な生産性/安全性向上策の1つとして、遠隔施工技術が注目されている。国土交通省は本省内にある「インフラDXルーム」で遠隔操作システムの見学会を開催。大林組の汎用遠隔操縦装置「サロゲート」のデモンストレーションを公開した。(2026/1/6)
長浜淳之介のトレンドアンテナ:
タピオカブーム終了も、絶好調のゴンチャ “独り勝ち”を目指さない、深いワケ
タピオカブームが終了した今も、店舗数を着実に伸ばしているのがゴンチャだ。なぜ、ゴンチャだけがこれほどの成功を収められたのか。そして、今後何を目指すのか。(2026/1/6)
Deep Insider AI Practice:
AIがコードを書く時代、IT/AIエンジニアはどうなる? 2026年に求められる4つの役割とは
AIがコードを書くことが前提になりつつある中で、エンジニアの仕事は「なくなる」のではなく、重心が移り始めています。本稿では、開発・業務改善・データ活用・基盤整備といった観点から、IT/AIエンジニアの役割を4つのロールとして整理しました。2026年を見据え、自分の価値をどこで発揮するのかを考えるための記事です。(2026/1/6)
学位より“あの”速さ
学歴はもう見てない? CIOが学位より重視する採用候補者5つのポイント
IT人材不足が続く一方、「学位」ではなく「ポテンシャル評価」へと舵を切っている企業は増えつつある。そのような企業は採用候補者の何を重視しているのか。(2026/1/6)
キントーンはなぜグローバルでも選ばれるのか:
PR:日本本社と海外拠点との“DXギャップ”をどう埋める? 3事例を徹底解説
海外拠点のDX推進には、IT人材不足、言語、商習慣の違いといった壁が立ちはだかる。これをキントーンによる市民開発でいかに乗り越えるか。日系企業3社の事例からヒントを探る。(2026/1/6)
ストレスや疲労で週4.7時間喪失:
日本のセキュリティ担当者8割が「燃え尽き症候群」 なぜか?
ソフォスは、アジア太平洋地域6カ国926人を対象にサイバーセキュリティの実態調査を実施した。「シャドーAI」が新たなリスクとして浮上している。(2026/1/5)