フォーティネットは、UTM(統合脅威管理)アプライアンスの新製品としてハイエンドモデルの「FortiGate-1240B」と、エントリーモデルの「同200B」を発売した。
フォーティネットジャパンは1月19日、UTM(統合脅威管理)アプライアンスの新製品となるハイエンドモデル「FortiGate-1240B」と、エントリーモデル「同200B」の2機種を発表した。いずれも既に出荷を始めている。
1240Bは大規模企業やデータセンター、通信事業者、サービスプロバイダー向けの製品。1台の筐体にGbEポートを40基装備しており、スループットはファイアウォールで40Gbps、IPSec VPNで16Gbps、IPS(不正侵入防止)で1.5Gbpsなどとなっている。SSDもサポートし、最大6基の同社製ストレージモジュールを実装可能(標準で64GバイトのSSDモジュールを同梱)。価格は524万3000円(初年度保守費込み)からとなる。
200Bは、中小企業や大規模企業の拠点などに適したモデル。GbEポートを8基(ポート数は全16基)を装備しており、スループットはファイアウォールが5Gbps、IPSec VPNが2.5Gbps、IPSが500Mbpsなど。価格は87万3000円(同)からとなっている。
いずれも同社製OSの最新版「FortiOS 4.0 MR1」を採用し、ファイアウォール、VPN、IPS、アンチウイルス/スパム、Webフィルタリング、アプリケーション制御、情報漏えい対策、ネットワークアクセス制御、WAN最適化、SSL解析検査などの機能を利用できる。同バージョンではファイアウォールとVPN、IPS、アンチウイルス/スパム、Webフィルタリングの各機能でIPv6にも対応している。
シニアマーケティングディレクターの西澤伸樹氏は、「新製品の投入で従来から推進しているポートの高密度化と独自ASICによる高速化がほぼすべての製品に広がり、きめ細かいセキュリティ対策と一元的な管理をできるようになる」と説明した。
西澤氏によれば、高スループットのポートを1台のアプライアンスへ多数実装することで、ユーザーはネットワーク内部をセグメント化し、各セグメントに必要に応じたセキュリティ対策を展開できるという。また、スループットの低い複数のUTMアプライアンスを統合できるメリットもある。
新製品の1240Bでは、特にデータセンターや通信事業者、サービスプロバイダーが加入者に応じたセグメントを用意し、各セグメントでセキュリティサービスを提供できるようになる。また、200Bでも部門や部署単位で柔軟にセキュリティ対策を展開できるとしている。
併せて、同社では最新OSの機能を生かす目的としてログ管理・分析ツールの「FortiAnalyzer」の併用を呼び掛けた。西澤氏は「ユーザー単位でネットワークの利用状況を可視化するなど、ログ情報をセキュリティ対策へ活用できるメリットがあるので導入していただきたい」と話している。
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