トリプルメディア時代の企業プロモーション：デジタルPRの仕掛け方（3/3 ページ）

[野崎耕司（ビルコム），ITmedia]

トリプルメディアを生かす

　ニュース性のあるコンテンツを作成した後は、消費者のコミュニケーションチャネルを分析し、メディア別に戦略を作っていく。この部分が、デジタルPRの軸になる部分だ。

　以下の図からは、デジタルデバイスの発達やインターネット環境の進化により、昨今のメディア環境が大きく変わっていることが分かる。メディア環境は従来のマスメディア一極集中型から、「ソーシャルメディア」「自社メディア」「サードパーティーメディア」というトリプルメディアに分かれている。消費者が接触するメディアも多岐にわたっている。

トリプルメディアのマッピング（出典：ビルコム）

　これは、企業自らが消費者とコミュニケーションをする手段を獲得し、さらに消費者同士、消費者と企業がコミュニケーションを取りやすい環境が整ったことを意味している。

　消費者から消費者への情報の伝播力も圧倒的に上がった。例えば製品情報などは、企業だけでなくユーザーからも受け取れるようになっている。今や企業ブランドを構築するのは、「企業からの情報発信」よりも「消費者側の声」による影響が大きくなりつつある。ここで企業側に求められる視点は、各メディアの特徴をつかみ、マーケティングやプロモーションへの活用方法を考え直すことだ。

　デジタルPRの展開を支える各メディアの特徴を具体的に見ていこう。テレビや雑誌などのマス媒体を指すサードパーティーメディアの特徴は、圧倒的なリーチ力だ。市場啓もうには最も適したメディアといえる。企業はこの特徴を生かす形で、プロモーション施策の核となるプロジェクトを展開するのが望ましい。

　ソーシャルメディアは消費者主体のメディアである。消費者は互いに意見を交換したり、他社ブログで商品の感想を読んだり、商品の比較検討段階で（マス媒体や企業の一方的な情報ではない）第三者の情報を利用したりしている。つまり、企業のプロモーションにおいても、ソーシャルメディアとの連携を考えることが、他社に対する差別化要因となってくる。

　自社メディアの大きな特徴は、企業が消費者に直接情報を発信したり、消費者の情報を蓄積したりできることだ。昨今は自社メディアの一環として、TwitterやUstream、iPad関連のアプリケーションを拡充し、チャネルを拡大する企業もみられる。あらゆるターゲット層とのコミュニケーションを可能にする自社メディアは、「顧客のファン化」の促進によるブランディングで力を発揮する。

　3つのメディアはそれぞれに特徴があり、役割もさまざまだ。デジタルPRの成功の鍵を握るのは、各メディアに適した施策を立案することである。次回はトリプルメディアを有効活用している企業の事例を伝える。

著者プロフィール：野崎耕司（のざき こうじ）

ビルコム タッチパッド端末事業部ディレクター。宮城大学大学院事業構想研究科卒。2006年1月ビルコムに入社し、コンサルティング、不動産、Webサービス、出版などの業界でB2B、B2Cを対象としたPRコンサルティングを経験。2009年1月よりブランディング、マーケティング活動に従事。デジタルツールを駆使したマーケティングプランニングに精通しており、共著に『Twitterマーケティング』（インプレスジャパン）がある。2010年6月よりタッチパッド端末事業部ディレクターに就任し、「iPadブランドマガジン」をはじめとするタッチパッド端末事業の商品開発から営業/制作までを一貫して統括している。

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