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» 2010年09月29日 08時00分 公開

アナリストの視点:集客から囲い込みへ、ECサイトの戦略に変化 (2/2)

[西川徹(矢野経済研究所),ITmedia]
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効果検証の要素が広がる

 この流れは、効果検証の内容にも現れる。効果検証は大きく「集客に関する効果検証」と「サイト内に関する効果検証」の2つに分類される。

 前者は、配信したメールマガジン、SEO(検索エンジン最適化)、インターネット広告、クロスメディアプロモーションなど、後者は、サイト制作、レコメンド機能、LPO(ランディングページ最適化)、EFO(エントリーフォーム最適化)、サイトコンテンツなどが挙げられる。

 これまでは集客に関する効果検証にウエイトが置かれてきたが、今後はそれに加えて、サイト内に関する効果検証の重要度も著しく大きくなっていくだろう(図3、4、表1参照)

<strong>図3</strong> 現在まで注力してきた効果検証の内容(出典:矢野経済研究所) 図3 現在まで注力してきた効果検証の内容(出典:矢野経済研究所)

<strong>図4</strong> 今後注力予定の効果検証の内容(出典:矢野経済研究所) 図4 今後注力予定の効果検証の内容(出典:矢野経済研究所)

表1 商用車向けテレマティクス端末4品目の詳細(出典:矢野経済研究所)
分類 効果測定内容 各効果検証内容における比率の差(今後の比率-現在の比率)
集客 配信したメルマガ
ネット広告
クロスメディアプロモーション
SEO
-1.9ポイント
-8.9ポイント
4.9ポイント
0ポイント
サイト内施策 LPO
EFO
サイト制作
レコメンド
コンテンツ
16.9ポイント
13.9ポイント
2.9ポイント
9.9ポイント
6.0ポイント

 今後、ECサイト運営企業がサイトへの集客からサイト内の施策に至るすべてのフェーズで効率化しようとした場合、個別のツールを別々に運用していたのでは効率が悪い。そこで、アクセス解析やLPOなどのネットマーケティング関連ツールに対するニーズが高まるだろう。ベンダ同士のアライアンスも進むはずだ。従って、すべてのネットマーケティング関連ツールができる限り連動している方が利便性は高いだろう。

調査要綱

矢野経済研究所は、1.調査対象:対象企業)アクセス解析ツール・広告効果測定ツールベンダ 22社/以下の(1)〜(4)の条件に合致する人407名(1.勤務先でWebサイトを開設、2.勤務先がアクセス解析を実施、3.勤務先従業員数11名以上、4.アクセス解析の選定や管理に関与している者or決済に意見できる者or最終決済権者)、2.調査期間:2010年6月から2010年8月、3.調査方法:ベンダ調査 訪問面接取材/ユーザー調査 インターネットアンケート調査――によって国内テレマティクス市場を調査した。


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