スマートフォンとタブレット端末の今後の業務利用動向について尋ねた結果を図8に示す。「急速に利用が拡大する」が29.2%、「徐々に利用が拡大する」が62.2%と、合わせて9割以上だった。
また、スマートフォン/タブレット端末に対する来期予算について尋ねた結果を図9に示す。「20%以上の拡大」(14.9%)と「20%未満の増加」(28.4%)を合わせて43.3%の企業が来期予算を拡大すると回答した。
図10〜11に、回答者が現在業務で利用しているスマートフォンとタブレット端末のOSについて尋ねた結果を示す。
スマートフォンでは個人所有(57.5%)/企業貸与(45.3%)ともにiOSの利用率が最も高く、次いでAndroid(個人所有:44.5%、企業貸与:41.3%)となっている。また、個人所有ではこれらOSのシェアの差が10%以上あるものの、企業貸与でのシェアの差は4%にとどまった。
また、タブレット端末でもiOSの利用率(個人利用:65.8%、企業貸与:78.6%)が最も高く、2位のAndroid(個人所有:26%、企業貸与:23.2%)に大きく差をつけている。これについてITmediaとITRは「タブレットに最適化されたAndroid 3.0を搭載した製品の出荷が2011年に入ってからであったこと」などを原因として挙げている。
では、企業が今後スマートフォンやタブレットの導入を検討する場合、どのOSを選ぶのか。これを尋ねた結果を図12〜13に示す。
現在の導入状況とは異なり、スマートフォン/タブレットともにiOSよりもAndroidの利用意欲が上回った。この原因としては(1)AndroidがバージョンアップによってiOSとの機能の差を解消してきたこと、(2)Androidに対応する業務アプリケーション・パッケージが増加しつつあること、(3)Android搭載端末が増えていること、(4)FeliCa対応をはじめとする国内向け機能が搭載されてきたこと、(5)企業が自社の用途に応じてカスタマイズできること――などが考えられる。
また、スマートフォンではWindows Phoneを選定対象とするとした企業が23.8%、タブレット端末ではWindows 7を選定対象にするとした企業が32.7%あったことから、今後はこれらWindows系OSを搭載したモバイル端末の業務利用が進む可能性も高い。
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