個人の生産性向上から組織としての生産性向上に視点が移りつつあるという。
ガートナー ジャパンは2月16日、「タブレット・デバイス向け商用ビジネス・アプリケーション トップ10」を発表した。タブレット端末向けアプリが個人向けの生産性向上ツールとしての位置付けから、企業の重要なビジネスアプリへと移行しつつあるとの見解を示した。
米Gartner バイスプレジデント兼最上級アナリストのデイヴィッド・ウィリス氏は、「主要な業務アプリケーションベンダー各社がタブレットを重視し、これに対するユーザーニーズに応えようとしている」とコメント。ビジネスシーンでのタブレット端末の利用拡大に伴い、ERPやCRMなどのビジネスアプリケーションを提供しているベンダーが、自社ソフトウェアのタブレット向けに販売しようとしているが、既存のデスクトップやWebブラウザの環境をそのままコピーするのではなく、タブレット環境に合わせることが求められると指摘する。
同社が発表したトップ10は以下の通り。
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