日本の製造業を支援する「ものづくりソリューション」を体系化 富士通

富士通は、製造支援サービスやものづくりに関するビッグデータ分析など、新サービスの提供を開始する。

[ITmedia]

　富士通は10月23日、日本の製造業を支援するための「ものづくりソリューション」を体系化したと発表した。

　ものづくりソリューションとは、昨年10月に発表した「ものづくり革新隊」をはじめとした富士通グループの製品・サービス群をPLM軸とSCM軸で体系化したもので、これにより企業の課題・取り組みテーマに応じた各種ものづくりソリューションが選定できるという。

　富士通は、従来から、世界中の顧客からの多種多様な要求に応じた製品をできるだけ短時間に提供し、コストダウンを実現するため、製造ラインの自動化など徹底的なものづくり革新活動を継続して行っている。ものづくりソリューションでは、こうした富士通の社内実践をベースとした業務支援サービスなどにより、企業のものづくりプロセス全領域で問題解決を支援するという。

　新たなサービスとして、3Dプリンタによる試作や精密部品の加工をはじめ富士通工場のノウハウ、リソースを活用する「製造支援サービス」、生産設備の膨大なログデータをキュレーターが分析し、その結果から改善余地を検討する「ものづくりビッグデータ分析」の提供を開始する。

　また、設計・製造の品質を検証するソフトウェアである「VPS」や「GP4」などを利用する仮想検証をより強化するために、3D表現技術である「バーチャルリアリティ」の最新技術に対応した製品「EON Ibench Mobile/zSpace」と「EON Icube Mobile」による「仮想検証ソリューション」もサービス提供する。

　富士通は、ものづくりソリューションの販売目標を、2016年度までに1500億円としている。