データセンター設備関連市場が拡大へ――IDC調査

IDC Japanは国内データセンター関連の調査結果を発表し、データセンターの包括的な運用効率改善が課題になっていると指摘した。

[ITmedia]

　IDC Japanは1月14日、新設されるデータセンター向けに出荷される無停電電源装置（UPS）と空調設備の市場に関する調査結果を発表した。相次ぐ大規模データセンターの新設を背景に、同設備市場は2017年まで順調に拡大するという見通しを示した。

　それによると、新設データセンター向けのUPS市場は2013年に237億3000万円（前年比4.4％増）、空調設備市場は419億5000万円（前年比3.2％増）と推定しており、2013年〜2017年の年間平均成長率はUPS市場で4.2％、空調設備市場で3.1％となると予測している。

　この結果から、データセンタービジネス市場は競争の激化が年々高まっており、この傾向はしばらく続く見通しだ。IDC Japanは、安定稼働に必要なUPSなどの機器市場がさらに拡大するとともに、さらなる運用コストの削減と最適化がデータセンター事業者に求められるとしている。データセンター内に設置するサーバなどのIT機器、および運用スタッフの体制などを総合的に改善することが重要であり、ファシリティに関するコンサルティングサービス市場も今後拡大するという。

　調査結果についてITサービスグループ リサーチマネージャーの伊藤未明氏は、「今後データセンターのファシリティコンサルティングの需要は拡大する。コンサルティングサービスのメニュー強化を加速させることがITベンダーや設備事業者には求められる」とコメントしている。

国内新設データセンター向け設備市場予測：2011年〜2017年、2012年までは実績値、2013年は推定値、2014年〜2017年は予測値（出典：IDC Japan）