企業アプリの大半はネット上での運用に――米国調査

企業のIT意思決定者350人への調査で、約4割が2015年に大半のアプリケーションがインターネット上で展開される予想していることが分かった。

[ITmedia]

　企業で使われるアプリケーション（ビジネス・アプリケーション）の大半が、2015年にもインターネット上で展開されると考える企業のIT意思決定者が半数近くに上るという。米Akamaiが11月19日に発表したレポートで明らかになった。

　この調査ではフォーチュン1000などのグローバル企業を含むIT意思決定者350人に、ビジネス・アプリケーションの戦略について尋ねたもの。Akamaiがスポンサーとなり、Gatepoint Researchが調査を実施した。

　それによると、回答者の半数は現在インターネット上で運用しているビジネス・アプリケーションの割合が20％未満だとしつつ、43％は2015年にも大半を占めるようになるだろうと答えた。この変化での懸念事項として、87％が「セキュリティ」、66％が「性能」、45％が「信頼性」を挙げた。

　この結果について同社は、「多くの企業ITの意思決定者がスムーズでグローバルな情報へのアクセスを可能にし、究極的には生産性向上につながるソリューションを求めている」と解説する。

　また、現在インターネット上で運用されているビジネス・アプリケーションではWebサイトやWebアプリケーションが71％に上る。以下は、メールサービス（57％）、コンテンツおよび協業サイト／ポータル（51％）、モバイル／モバイルWebバックエンドアプリケーション（46％）、eラーニング（47％）となった。

　さらに回答者の55％が、2014年度の最大の投資分野にビッグテータを挙げ、96％はモバイル機器上でビジネス・アプリケーションにアクセスするユーザーを雇用していると回答。22％は従業員などのユーザーの半数以上がモバイル機器からビジネス・アプリケーションにアクセスしていると答えた。

　こうした点についても同社は、「グローバルな協業の促進や、場所や機器に関係なく業務アプリケーションを利用できるようにすること、ビッグデータを世界中で転送することといったあらゆる場合でも、企業はそれらをインターネット上で実行しようしている」と分析する。