テレワークは、ポストコロナの“新常識”となるか？――Citrix調査

Citrixの調査によると、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、世界的に導入が加速する形となっているテレワークは、危機収束後も“新たな働き方”として有効と考えられていることが判明。また、生産性の維持や課題、有用なツールなども明らかになった。

[金澤雅子，ITmedia]

シトリックス・システムズ・ジャパン

　Citrix Systems（以下、Citrix）は2020年4月2日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策として実施されている「テレワーク」についての調査結果を発表した。

　COVID-19の拡大が続く中、テレワークはもはや実験ではなく、多くの国にとってビジネスを継続するために必要な手段となっている。この動きは、大きな社会変革をもたらすものといえる。Citrixの調査によると、実施企業の従業員の半数以上がテレワークに順応してきており、この働き方が新しい常識になると考えていることが明らかになったという。

　テレワークは、いつも通りの働き方とは違う。全く新しい考え方やオペレーションが必要とされ、企業にとっても従業員にとっても、適応しにくい場合があるかもしれない。しかし、危機下であっても、ビジネスは通常通り進めなければならない。Citrixでは、今回の調査結果で明らかになったように、従業員に適切なツールを提供している企業は、テレワークへの移行を進め、従業員に最高のパフォーマンスを発揮できる力を与え、状況が改善した際にもその力を活用できるとしている。

テレワークは“新しい常識”になるか？

　調査によると、テレワークは、大半の従業員にとって全く新しい概念であることが分かった。

　調査を行った6カ国1万人の回答者のうち、COVID-19発生以前に週1日以上在宅勤務をしていたと回答したのは、「米国：33％」「フランス：26％」「オーストラリア：34.4％」「ドイツ：42.6％」「イタリア：22.1％」「英国：45％」と、各国ともいずれも半数以下だった。

テレワークで直面した課題とは？