IDC Japanの調査によると、国内企業の投資志向が高いITインフラサービスは「サイバーセキュリティ」と「リモートアクセス」に関するものが産業分野を問わず多かった。サービス選定のポイントは、大規模で複雑なITインフラ環境を持つ金融、製造、情報サービスなどで特色が見られた。
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IDC Japan(以下、IDC)は、国内のITインフラストラクチャサービスへの投資動向に関する調査結果を発表した。
このレポートは、IDCが2021年7月に実施したITインフラサービスの利用者調査の結果をまとめたもので、国内の企業/団体計678社のCIO(最高情報責任者)やIT部門のマネジャー、それに準ずる職務に就く人から回答を得ている。
ITインフラサービスに対する支出のうち、「2021年度に投資が予定されているテクノロジー領域」を尋ねたところ、「サイバーセキュリティ」と「リモートアクセス」を挙げる回答が産業分野を問わず共通して多く、それぞれの回答率は全体で1位、2位を占めた。
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