IDCの「2022年国内オフィスプリント環境導入判断者調査」の結果によると、コロナ禍の影響で減少した印刷量は元に戻らない可能性が高い。しかし、複合機の台数が大幅に減る傾向もみられない。その理由とは?
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IDC Japan(以下、IDC)は2022年4月28日、「2022年国内オフィスプリント環境導入判断者調査」の結果を発表した。同調査はオフィスプリント機器を利用する国内企業でオフィスプリント環境の導入判断に関わる正社員1125人を対象に、コロナ禍による影響や感染収束後の機器導入方針などを調べたものだ。
コロナ禍の影響で印刷量が「減少した」と回答した人の割合は3割以上に上った。また、「減少した」と回答した人のうち7割がコロナ禍収束後の印刷量は「減少したまま」あるいは「さらに減少する」と回答した。
IDCは「コロナ禍の影響で減少した印刷量は簡単には元に戻らないが、印刷量が減った最大の理由はテレワークの拡大ではない」とみている。印刷量が今後さらに減少する理由として「業務のデジタル化」を挙げた回答者の割合は71.3%に及ぶ。同社は「(印刷量が戻らない理由は)感染症対策をきっかけとした業務のデジタル化だ」と分析する。
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