シャープは4月25日、2008年3月期連結決算(平成19年4月1日〜20年3月31日)を発表した。売上高は前年同期比9.3%増の3兆4177億円、純利益は同0.2%増の1019億円となったが、減価償却費の増加などが影響し営業利益は同1.5%減の1836億円となった。
液晶テレビ“AQUOS”や携帯電話を含むエレクトロニクス分野の売上高は前年比15.7%増の1兆5981億円。テレビ/携帯端末用の液晶パネルも好調で、液晶部門の売上高も6833億円と前年を上回った。携帯端末用液晶パネルは特に好調で「CGS液晶は好調。まだその段階ではないが、このペースならば工場の増設も考えられる」(同社代表取締役副社長 佐治寛氏)。
佐治副社長は半年前の2007年度9月中間期決算発表時、「思ったよりも液晶テレビの大型化スピードがあがっていない」としていたが、国際的な金融不安や景気低迷、資材価格の上昇/高止まりといった要素もあり、北京オリンピックという大型スポーツイベントを控えたいまでもその状況に大きな変化はない。同社も液晶テレビの大型化を早急に押し進めることはないという考えのようだ。ただ、全世界液晶テレビ販売数としては1000万台(2009年3月期)を見込む。
「自然に液晶テレビは大型化していくとは思うが、特に急いで注力することはない。景気が回復すれば大型化はまた進む。また、まだ世界中にはブラウン管のテレビは多数ある。液晶はブラウン管より軽くて小さく、省エネだ。そうしたメリットを考えれば新興国市場でも液晶テレビは伸びるだろう」
同社現在、2009年度中の稼働開始を目指して大阪府堺市に新工場を建設中だが、その新工場で生産される超薄型液晶など新機軸製品の投入で市場の活性化を図るほか、稼働中の亀山第2工場も液晶パネル生産能力を月産9万枚まで高め、需要増に対応していく考えだ。
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