シャープは10月25日、2007年度9月中間期(平成19年4月1日〜9月30日)決算を発表した。売上高は前年同期比12%増の1兆6408億円と伸びを示したが、純利益は液晶テレビの海外生産拠点立ち上げや材料価格高騰などによる太陽電池事業の収益悪化で同6.9%減の433億円に落ち込んだ。営業利益は同12.3%減の790億円、経常利益は同11.3%減の721億円。
エレクトロニクス分野では、液晶テレビ「AQUOS」や携帯電話を含むAV機器、水蒸気オーブン「ヘルシオ」を始めとした家電、カラー複合機などがいずれも好調で、売上高はそれぞれ対前年比33.2%増、8.5%増、3.4%増、分野全体では同23.1%増の1兆1308億円となった。電子部品分野はイメージセンサーなどLSIが好調で同11.1%増となったが、液晶や太陽電子を含むその他電子部品は伸び悩み、分野全体では同6.8%減の5100億円となった。
間もなく年末商戦が本格化し液晶テレビも多く販売される時期となるが、同社代表取締役副社長の佐治寛氏は台数ベースでは32V型が最も多く販売されると分析する。その背景には、買い換えを伴う大画面化のペースが各社の予想より遅く、かわりに2台目需要が高まりを見せているという市場動向が顕在化しつつあるからだ。
「思ったよりも大型化のスピードが上がっておらず、今現在は32V型がよく出ている。年末も32V型が多く出荷されるのではないか。主力が42V型にサイズアップするのは数年後になるかも知れない」(佐治氏)
来期に向けては32V型を中心にミドルサイズ液晶パネルの外販を強化する予定。通期では、売上高が前年度比8.7%増の3兆4000億円、営業利益が同1.9%増の1900億円、経常利益が同2.6%増の1750億円、純利益が同3.2%増の1050億円を見込む。
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