　GfKジャパンが2015年の「家電・IT市場動向」を発表した。全国の家電量販店やネット通販などのPOSデータを集計し、統計的な手法に基づいて全国市場規模相当に拡大推計したもの。これによると、AV機器は2015年も薄型テレビやBlu-ray Disk/DVDなどの主要製品で販売数量の減少が継続したものの、4Kテレビやハイレゾ関連オーディオ機器など高付加価値製品の需要は増加傾向にあるという。

　2015年の薄型テレビ販売台数は前年比1％減の570万台。CATV局のデジ／アナ変換サービス終了に伴い、アナログテレビの買い替え需要が期待されていたが、実際には影響は限定的だった。一方で4Kテレビを中心に大画面製品の販売が拡大したことから、税抜き平均価格は6万4700円と前年から2％上昇している。その結果、金額前年比ではわずかであるが2年連続のプラスとなった。

薄型テレビ市場規模の推移。販売台数は2015年も前年比1％減となった

　4Kテレビの販売台数は前年の3.2倍となる54万台で、テレビ全体に対する4Kテレビの構成比は数量ベースで前年の3％から9％に、金額ベースでは13％から30％に拡大している。4Kテレビの平均価格は40インチ台の小型製品が増えたこともあり、前年を29％下回り20万7600円となった。

　オーディオ市場では、比較的需要が安定しているヘッドフォン／ヘッドセットが前年比1％減の1870万本となった。数量は2012年以降、微減が続いているものの、高価格帯製品の販売拡大により、金額ベースでは拡大傾向にあるという。また2015年の販売金額は、前年比9％増と3年連続でプラス成長となった。平均価格は前年から1割上昇し、3400円となっている。一方でハイレゾ対応機は、相次いで新モデルが発売されたことで、販売本数が前年の2倍となった。