無線LANの57％は無防備状態、英米7都市で実態調査：情報流出の温床に

[ITmedia]

　無線LANセキュリティを手がける米AirTight Networksは、英米7都市の金融街で無線LANセキュリティの現状について調べた結果、いまだに無線LANの多くが無防備な状態で使われていることが分かったと発表した。

　AirTightは米ニューヨーク、シカゴ、ボストン、ウィルミントン（デラウェア州）、フィラデルフィアと英ロンドンで2〜4月にかけて調査を実施。その結果、無線LANの57％がオープンな状態になっているか、脆弱なWEP暗号が使われているかのいずれかだった。

　これら無防備な無線LANの61％は、コンシューマーとSOHOのアクセスポイントが占め、デフォルトのまま使われているものも多かった。

　こうしたアクセスポイントでは、データが流出して外部から傍受できる状態になっているとAirTightは報告。同社の実験で簡単に社内ネットワークにアクセスできてしまい、会社の幹部などを含むユーザー情報の流出につながっているケースもあったという。

　金融機関からの情報流出が大きな問題になる中、企業や政府機関などは無線LANのリスクを認識し、あらゆる手段を尽くして防御に努める必要があるとAirTightは指摘している。

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