ログやアンケート、学習習熟度など、授業で得られるデータを、有識者に提供して研究に役立ててもらう「アドバイザリーボード」も設置。ネットを活用した取り組みについて、専門的な助言を求める。「僕らの挑戦にはうまく行く部分、いかない部分がある。それらを公開し、ネットでのコミュニティづくりは可能か、研究材料にしてほしい」(川上社長)。
「親御さんを含む社会にN高を認めてもらうには、理念を語るよりも、早期に結果を示すことが必要。リアルではなく、ネット上でも受験勉強やプログラミングが学べ、友達とも交流を深められる仕組みを実際に見てもらいえれば、説得力になるのでは」(川上社長)
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