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» 2019年03月15日 12時00分 公開

東京五輪、車いす客をロボットが支援 「驚き」より「実用性」アピール

東京オリンピック・パラリンピックの競技会場で、車いすの観客をトヨタの生活支援ロボットがサポート。注文した飲食物などを席まで届けるという。

[片渕陽平,ITmedia]

 2020年の東京オリンピック・パラリンピック競技大会で、ロボット技術を活用し、車いす席の観客をサポートしたり、運営スタッフが荷物を持ち上げるときの負担を軽減したりする――そんな取り組み「東京2020ロボットプロジェクト」を、東京2020組織委員会が3月15日に発表した。

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 車いすの客をスタジアムの観客席へ誘導し、注文した飲食物などを届けるといった場面で、トヨタ自動車が開発している生活支援ロボット「HSR」を活用する。HSRは、小回りが効く円筒型のボディーに、折畳み式のアームを搭載。別のロボット「DSR」が売り場から運んできた飲食物を、HSRが客席付近で受け取り、観客に手渡すという想定だ。新国立競技場で16台程度の導入を予定している。

 また、パナソニックが昨年発売したパワーアシストスーツ「ATOUN MODEL Y」を、運営スタッフの業務を対象に導入する。スタッフは、リュックサックを背負うようにスーツを装着。重い荷物を持ち上げるとき、腰部分の左右に付いたモーターが動作し、体にかかる負担を軽減する。競技会場のバックヤードなどで、飲料やスーツケース、廃棄物などを運ぶ際に活用する考え。全会場で約20台を導入する計画だ。

【編集履歴:2019年3月15日13時26分更新 ※初出時、ロボットの導入台数について、記述に誤りがありました。お詫びして訂正いたします。】

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「驚かれるというよりは、役に立つロボットを」

 「驚かれるというよりは、役に立つロボットを、オリンピックを機に発信したい」――東京2020ロボットプロジェクトリーダーの比留川博久さん(産業技術総合研究所ロボットイノベーション研究センター センター長)はそう話す。ショーケースとしてロボットを単に展示するだけでなく、実用性をアピールする狙いがある。

 東京2020組織委員会の古宮正章さん(副事務総長)は「きょう発表できることは、まだ一部。2020年の大会に向け、オールジャパンで取り組み、(世界に対して)さまざまなロボットの可能性を提示できれば」と意気込んでいる。

photo 左からトヨタ自動車の山内実さん(未来創生センター Rフロンティア部 2020ロボット開発室室長)、東京2020ロボットプロジェクトリーダーの比留川博久さん、東京大学の佐藤知正名誉教授、パナソニックの内田賀文さん(東京オリンピック・パラリンピック推進本部 パラリンピック統括部長)、東京2020組織委員会の平田英世さん(イノベーション推進室長)

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