　Web会議サービス「Zoom」を運営する米Zoom Video Communicationsは4月4日（現地時間）、ミーティングに悪意を持って入室し、不適切な画像を共有するなどのいわゆる「Zoombombing」を防ぐための2つの新機能を5日から有効にすると、サポートページ（本稿執筆現在、英語のみ）で発表した。会議室パスワードの強化と「待機室」機能だ。

　いずれの機能も無料プランと個人向け有料プラン「プロ」でデフォルトで有効になる。

　Zoomでは既に、新規に開くミーティングのスケジュール設定、即時ミーティング、パーソナルミーティングIDにパスワードを設定できるようになっている。5日からは、これがデフォルトで有効になり、以前スケジュールしたミーティングのパスワードも有効になる。

　「Waiting Room（待機室）」は、ミーティングの主催者が準備している間、参加者をバーチャルな待機室で参加を待たせておく機能。

　参加者がエントリーすると一旦待機室に入り、主催者が許可するまでミーティングに参加できない。主催者は、参加者を確認しながら入室許可する。一括で許可することも可能だ。

待機室機能を有効にした主催者の入室許可画面

　なお、待機室機能についてはカナダのトロント大学の研究者が脆弱性をZoomに指摘しており、Zoomがこの脆弱性に対処するまでは待機室機能を無効にし、パスワードだけを使うようユーザーに勧めている（関連記事）。

　Zoomは元々は企業ユーザーの管理者が管理することを前提に開発されたWeb会議サービスだが、新型コロナウイルス感染症のパンデミックで在宅時間が増えた個人が人と繋がるためのツールとして使うようになり、想定した層ではないユーザーが急増。企業内での利用では問題になりにくいであろうZoombombingやUNCのハイパーリンク化などが問題になっている。

　Zoomによると、2019年12月末の時点で約1000万人だったユーザー数が、3月には2億人以上に増加したという。

【更新履歴：2020年4月5日午前7時20分　トロント大学による脆弱性指摘についての1文を追加しました。】

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