お使いの家電製品、10年以上前のでは？ 最新式ならこれだけ節電できる：デジタル防災を始めよう（3/3 ページ）

[戸津弘貴，ITmedia]

熱供給など地域のエネルギー供給サービスを活用しよう

　清掃工場が近くにあったり、発電所があるエリアには地域熱供給サービスが展開していたりする場合がある。ゴミ処理（焼却）の排熱や、火力発電の際に生じる排熱を温水として供給するものが主流だが、最近ではジェネリンク（排熱投入型ナチュラルチラー）など冷房を供給できるものも増えてきているようだ。

　地域熱供給は都市開発の際に導入されることが多い大規模システムで、かつての都営団地など大規模な住宅地に導入されることが多かったが、最近では野村不動産による浜松町エリア開発「芝浦プロジェクト」など大規模商業オフィス施設に導入して施設の冷暖房と電力をまかなうなどのコンパクトに導入、運用されるケースも増えてきた。

　特に「芝浦プロジェクト」のケースでは、東京電力など商業電力会社の大規模停電時でも約10日以上の電力供給が自力で実現できるほか、大規模地震などでエネルギー供給が断絶した状態でも72時間のエネルギー供給が行えるなど、防災、BCPの観点での役割も期待されている。日常ではジェネリンクによる冷房供給など低コスト省エネのエネルギー供給が可能で、カーボンニュートラルの実現にも貢献しているという。

　年始の「防災スタイル」を呼びかける記事にも書いたが、まさに防災が「コスト」から「バリュー」へと転換された事例といえるだろう。

個人で導入できる省エネソリューションなども

　デジタル防災の取材を進めていると、企業など大規模導入だけでなく、個人で導入できる省エネソリューションも多くあることに気づいた。

　デジタル備蓄のススメで紹介したようなEVを活用したV2Hや、デジタル防災に対応したエコキュートなどのもほかに、家庭で導入できるコージェネレーションシステム「エネファーム」なども省エネやBCPに役立てることができる。

エネファームの仕組み

　そういった大規模なものでなくても、ネッククーラーを併用してエアコンの設定温度を下げすぎないようにする、飲み物がぬるくなりにくい保温ボトルを使うなどちょっとしたことの積み重ねが効いてくることもある。

　省エネ（省資源）ガジェットやサポートアイテムは、普段は省エネに貢献し、災害時などは単独で役に立つアイテムも多い。今後のデジタル防災や防災スタイルの紹介の中で、詳しく紹介する予定なので是非参考にしてほしい。