リアル展示会「METAVERSE EXPO JAPAN 2022」に見た、日本のメタバースを支える理念と技術とサービス（3/4 ページ）

[武者良太，ITmedia]

今後、メタバースを活用する企業が増えていく

　社員用に3000台のVRヘッドセットを購入、メタバースの可能性を探るため3カ年計画で行われる実証実験の一環として全社員向けメタバースイベントを開催したPwCコンサルティング パートナーTechnology Laboratory所長の三治信一朗氏は、日本企業1000社を対象とした調査結果を発表。

PwCコンサルティングの三治信一朗所長

　メタバースというキーワードから何を想起するかとして、仮想空間（79%）、アバター（52％）、仮想現実（VR）（43％）、拡張現実（AR）（25%）、NFT（19％）、別の調査データとしてメタバース認知企業が47％、NFTの認知度が26％であるという結果を示しました。

　PwCコンサルティングにはすでに、1300人のメタバースコンサルタントが在籍。各国の取り組みチャットで情報交換しており、日本国内のみならず世界中のメタバーストレンドを掴んでいると伺えますが、メタバースの概念が定まっていない現在、いずれも理解が深まっていないため黎明期と推察できるそうです。現時点においては活用イメージが明確になっていないものの、1年以内にビジネス活用する企業が爆発的に増える可能性があると指摘します。

　現時点における活用事例も紹介しましょう。

　「教育・福祉分野におけるメタバースの可能性」と題したカンファレンスには、東京大学 先端科学技術研究センター 学術専門職員 登嶋健太氏と、学校法人 角川ドワンゴ学園 N/S 高等学校担当 副校長 経験学習部 部長 園利一郎氏が登壇。登嶋氏は全国の介護施設をめぐり、VRヘッドセットを用いたVR旅行サービスを提供してきました。

VRヘッドセットを用いたVR旅行サービス

　世界中の景観を、自宅や施設にいながら見ることができる。しかも各地の映像素材は、その地に住むアクティブシニアの方に全天球カメラの使い方を説明して撮ってもらうことで、シニアとシニアをつなげる施策ともなっています。

　現実の校舎とは別にVRメタバース内に仮想校舎も持っているN高等学校、S高等学校は、VRを活用した教育に取り組んでいます。現実の主な教材は本や動画ですが、仮想空間では3D CGの模型をいくらでも用意できます。しかも拡大縮小が可能で、生徒がそれぞれ観察したい場所をじっくり見ることができます。