AIで重要度が増す「動画の真正性」 カメラは登場したがワークフローに課題も ソニーとアドビに聞く：小寺信良の「プロフェッショナル×DX」（1/3 ページ）

[小寺信良，ITmedia]

　筆者が画像の「真正性」という言葉を初めて知ったのは、2023年のことだった。当時は生成AIが登場したことで、写真の信ぴょう性が疑われる事態となったことから、本当にカメラで撮影されたという証明や、逆にAIで作成したという証明機能が注目された。

　記事執筆時にはまだ対応カメラがなかったので、「Photoshop」でコンテンツ認証情報をつけて動作を検証したが、現在はソニー、ニコン、独Leicaから対応カメラが出ている。

　当時は生成AIによる動画はまだ未成熟で、生成時間も短く、よく見ると足が3本あったりするようなレベルだったので、動画の真正性についてはまだ先の話であった。

　しかし今年になって生成AIの動画対応が急速に進み、ほとんど実写と見分けが付かないレベルとなっているのは皆さんもご承知の通りである。25年9月に蘭アムステルダムで開催された国際放送コンベンション「IBC 2025」では、「動画の真正性」が大きく注目された。

　放送向けカメラを多数手掛けるソニーでは、25年9月に世界で初めて動画の真正情報を付加できるカメラ、「PXW-Z300」を発売した。また10月末には、「α1 II」「α9 III 」「FX3」「FX30」での対応を追加、また「α1」「α7R V」「α7 IV」「α7S III」での対応予定計画を発表した。

　11月に開催された「Inter BEE 2025」のソニーブースでも、報道ソリューションの一環としてこの真正性の対応は大きくフィーチャーされていた。今回は、カメラから放送制作ソリューションを手掛けるソニーと、編集ソリューションを手掛ける米Adobeの2社に取材した。動画における真正性はどう動くのかについてまとめてみたい。

動画カメラの真正性対応が大きくフィーチャーされていたソニーブース

カメラから伝送までの真正性

　まず真正性に関わる用語を整理したい。以前からAdobeの取材でたびたび出てきている「コンテンツクレデンシャル」（Content Credentials）とは、Adobeが具体的に実装している機能の名称である。

　一方「CAI」（Content Authenticity Initiative）は、Adobeを中心に立ちあがったイニシアチブで、真正情報の普及や研究、業界連携を行うための団体である。

　「C2PA」（Coalition for Content Provenance and Authenticity）は、その真正情報の技術仕様を策定する団体である。ソニーはC2PAのメンバーとして技術仕様策定に寄与しているが、CAIのメンバーではない。

　よってこの関係をまとめると、C2PAが策定した規格をCAIが普及させ、それが具体的に実装された形がAdobeのコンテンツクレデンシャル機能、という関係になる。

　では真正性を表す情報をなんと呼ぶのが妥当か、という事になるが、上記の関係を考えると、「C2PA情報」と呼ぶのが妥当であろう。ただ真正情報のプロモーションを担当するのがCAIなので、活動の表に出てくる名前はCAIになる。よって「CAI情報」と呼ばれるケースもある。

　まず情報のスタート地点となるカメラだが、カメラ内にC2PA用証明書をロードする機能がある。つまりC2PA用証明書は、カメラメーカーからライセンスを購入して、カメラ内に取り込む必要がある。ライセンス期間は1年間に設定されている。

世界で初めて動画の真正情報に対応したソニー「PXW-Z300」

「PXW-Z300」の電子署名メニュー内にC2PAの項目がある

　現時点で真正性情報の埋め込みに対応しているのは、「MP4」に限られる。ここのヘッダや各フレームに情報が埋め込まれ、途中でファイルを切っても情報が残る仕組みになっている。実はこれがかなり重い処理になるので、カメラ内には専用処理回路が必要になる。よってある程度新しいアーキテクチャのカメラなら対応できるが、古いカメラはファームアップで対応できるとは限らない。

　ソニーが推進する「XAVC」はラッパーなので、内部のMP4に真正情報を入れることは、技術的には可能である。また業界内でよく使用される「MXF」については、現在対応を検討中であるという。

　記録したファイルをそのまま持ち帰るだけなら、真正情報はそのままファイルにくっついた状態なので何も問題はない。課題は、現場からプロキシをストリーミング伝送する際にどうするかである。